コラム、イベントレポート、インタビューなど。
2021年出版関連の動向予想
新年あけましておめでとうございます。 2021年も HON.jp News Blog をどうぞよろしくお願いいたします。 毎年恒例、編集長 鷹野凌による出版関連の動向予想です。
コラム、イベントレポート、インタビューなど。
新年あけましておめでとうございます。 2021年も HON.jp News Blog をどうぞよろしくお願いいたします。 毎年恒例、編集長 鷹野凌による出版関連の動向予想です。
中国のアニメや漫画は、いまどのような状況にあるのでしょうか? 北京大学・馬場公彦氏によるレポート、後編です。前編はこちら。
おなじみ、北京大学・馬場公彦氏によるレポート。今回は、中国動漫産業の歴史や動向について。「動漫」は動画と漫画の複成語で、日本文化の影響を強く受けているそうです。前後編でお届けします。
HON.jp News Blog 編集長の鷹野が、2020年の年初に書いた出版関連動向予想を検証しつつ、2020年を振り返ります。
特集≫コラムの国内を扱った記事から、2020年に多く読まれた記事をピックアップしました。10位から1位までのカウントダウン形式でご紹介します。
特集≫コラムの海外を扱った記事から、2020年に多く読まれた記事をピックアップしました。10位から1位までのカウントダウン形式でご紹介します。
北京大学・馬場公彦氏による中国の出版事情レポート、今回は「網絡文学」と呼ばれるネット文学の事情について。日本とは桁違いに巨大な市場が広がっているようです。
今年の3月に、米ヴァイアコムが傘下の大手出版社サイモン&シュスターを約12億ドルで売却する意向というニュースがありました。複数社が名乗りを上げましたが、最終的に、最大手のペンギン・ランダムハウスによる買収で落着。巨大出版社がさらに巨大化することになりました。なぜこのような動きをするのか? 大原ケイさんに解説いただきました。
中国における日本文学の翻訳事情について、北京大学・馬場公彦氏によるレポート後編をお届けします。前編はこちら。
北京大学・馬場公彦氏による中国の出版事情レポート、今回は中国における日本文学の翻訳事情について。前後編でお届けします。
株式会社ポニーキャニオンは11月26日、視覚障害者や学習障害者(ディスクレシア)向けの読書支援サービス「YourEyes(ユアアイズ)」を来年2月から開始することを発表しました。これはどういうサービスで、著作権の問題をどうクリアしたのでしょうか?
2020年全米図書賞(National Book Awards 2020)の翻訳部門に柳美里『JR上野駅公園口』(Tokyo Ueno Station)が選ばれました。近年、日本の女性作家作品が海外で評価されることが多くなっているように感じますが、これは日本の女性作家に限った話では「ない」そうです。おなじみ、大原ケイさんによる解説です。
コロナ禍による図書館休館問題を受け、文化庁はいま著作権法第31条 図書館等での権利制限規定を見直す検討を進めています。「図書館の本、スマホで閲覧可能に」という報道に喜ぶ声や、出版関係者が「民業圧迫だ」と反発している報道もあります。実際のところ、いまどのような制度になっていて、どのように改正されようとしているのでしょうか? まだ報告書が確定していない段階ではありますが、現時点での状況について解説し […]
「まんが王国」ビーグリーによるぶんか社グループの買収は、電子コミック配信プラットフォーム勃興期のオリジナルIP(知的財産権)確保の動きと、意味合いが異なるそうです。漫画の助っ人マスケット合同会社代表の、菊池健氏に解説いただきました。
インターネットの学術利用をテーマとしたメールマガジン「ACADEMIC RESOURCE GUIDE(ARG)」の 821号(2020-10-26)に掲載された鴨志田浩氏(公益財団法人大宅壮一文庫)のコラムを、クリエイティブ・コモンズ 表示 4.0 国際(CC BY 4.0)ライセンスに基づき転載いたします。
アメリカ司法省が日本の独占禁止法にあたる反トラスト法(以下、独禁法)でグーグルを提訴したニュースは、日本でも大きな話題になっている。訴状の内容はどのようなものか? 背景にはなにがあるのか? 今後どうなるのか? などについて、大原ケイ氏に解説いただいた。
中国国営出版社による「主題出版」について、北京大学・馬場公彦氏によるレポート後編をお届けする。前編はこちら。
北京大学・馬場公彦氏による中国の出版事情レポート、今回は中国国営出版社による「主題出版」について。前後編でお届けする。
アメリカでは、トランプ大統領暴露本の出版ラッシュが続いている。出版停止を狙ったスラップ訴訟は大半が即座に失敗しているが、例外的にジョン・ボルトン元補佐官の本だけは、司法省の横やりでいまなお裁判が継続している。それはなぜか? 大原ケイ氏に解説いただいた。
北京大学・馬場公彦氏による中国の出版事情レポート、今回は児童書市場について前後編でお届けする。前編はこちら。
北京大学・馬場公彦氏による中国の出版事情レポート、今回は児童書市場について。前後編でお届けする。
アメリカの巨大IT企業4社が、反トラスト法(独占禁止法)違反の疑いで調査を受けている。なかでも出版業界に大きく関わる、アマゾンを取り巻く状況について大原ケイ氏に解説いただいた。
北京大学・馬場公彦氏による中国レポート、今回はオーディオブック市場急伸の理由について。
アメリカでも不用意な政治発言がネットで炎上、作品の不買運動が起こるような事象が起きている。これに対し、ハーパーズ・マガジンで公開され多くの著名人が署名した手紙に、注目が集まっている。
北京大学・馬場公彦氏による中国レポート、後編は大学教育の状況について。前編の小中学校編はこちら。
北京大学・馬場公彦氏による中国レポート、前編はコロナ禍を受けた小中学校の状況について。
本稿は、クリエイティブ・コモンズ 表示 4.0国際(CC BY 4.0)ライセンスに基づき、雑誌「広告」Vol.414(3月26日発売)掲載の猪谷誠一氏(文)/猪谷千香氏(編集協力)によるコラム(7月9日に「note」で公開)を改変・転載しています。
白人警官が黒人男性を殺害する事件が起き、ハッシュタグ #Blacklivesmatter とともに抗議活動が始まった。これを受け、アメリカの出版はどう変わろうとしているのだろうか?
国土の広さもあってか、中国ではネット書店のほうがリアル書店より圧倒的に優勢。さらに、電子書籍やオーディオブックの普及も進んでいるようだ。馬場公彦氏によるレポート、前編はこちら。
中国の出版市場は2019年、どのような傾向だったのだろうか? おなじみ馬場公彦氏によるレポート、今回は前後編でお届けする。
新型コロナウイルス感染拡大を受け、新学期からオンライン授業を行っている工学院大学附属中学校・高等学校。そこで働く司書教諭の有山裕美子氏は、生徒たちの自発的な動きに感心させられた。短期集中連載の、今回は後編。前編はこちら。中編はこちら。
学校図書館は、紙の本を貸出したり本を紹介するだけの場所ではないと、司書教諭の有山裕美子氏(工学院大学附属中学校・高等学校)は訴える。では学校図書館には、どのような役割があるのか? 短期集中連載の、今回は中編。前編はこちら。
新型コロナウイルス感染拡大を受け、全国の小中高校などが臨時休校となった。そんな中でも「学びを止めない」ため、学校図書館はどのような取り組みを行っているか? また、そこにはどのような問題があるのか? 司書教諭の有山裕美子氏(工学院大学附属中学校・高等学校)に寄稿いただいた。前中後編の短期集中連載でお届けする。
出版社の編集者から著名人の“自伝”代筆を依頼され、いわゆる“ゴーストライター”として密着取材し数カ月がかりで原稿を執筆。ところが完成間際で出版取り止め、原稿料も支払ってもらえない ―― このような場合、ライターは下請代金支払遅延等防止法(以下、下請法)で守られるのだろうか? 独占禁止法・景品表示法・下請法などを専門とする弁護士・池田毅氏に話を伺った。
アメリカの図書館は、新型コロナウイルス感染拡大を受け、どのような対応を行っているのだろうか?
新型コロナウイルス感染症が猛威を振るっていた中国では、出版業界や書店業界はどのような取り組みが行われていたのだろうか?
アメリカの出版社は新型コロナウイルス感染拡大を受け、どのような対応を行っているのだろうか?
出版社を定年退職したのち北京大学で教鞭を執る馬場公彦氏に、中文圏の出版事情についてコラムを連載いただくことになりました。1回目は、新型コロナウイルス感染症のため都市封鎖された中華人民共和国湖北省の武漢市の様子を綴った『武漢日記』出版をめぐる騒動についてです。
新型コロナウイルス感染拡大を受け、多くの図書館が休館になっている。出版の仕事はリモートでできることも多いが、情報の品質を担保する校正・校閲に大きな支障があることに気がついた。
新型コロナウイルス感染拡大を受け、学校で遠隔授業のニーズが急速に高まっている。その際の障壁とされていた著作権の問題をクリアにすべく、「授業目的公衆送信補償金制度」が前倒し施行される見通しだ。そこで本稿では、この新制度がどのようなものなのか、筆者の理解の範囲で解説する。
電子出版を支援するイースト株式会社が、出版社に眠っている刊行物を新たに電子化して世に送り出すサービス「電子復刻」を展開している。これはどのようなサービスで、狙いは何か? 出版ジャーナリストの成相裕幸氏に取材・レポートいただいた。
新型コロナウイルス感染症(COVID-19)対策で引き続き、自宅で過ごす時間が増えている方々が多くなっています。そんな時間を読書に充てて欲しいと、出版社などが特別対応で“いまだけ無料”にしている事例を、終了日順にまとめてみました。3月19日時点の記事から、さらに追加・更新してあります。
新型コロナウイルス感染症(COVID-19)対策で臨時休校や出社禁止など、自宅で過ごす時間が増えている方々が多くなっています。そんな時間を読書に充てて欲しいと、出版社などが特別対応で“いまだけ無料”にしている事例を、終了日順にまとめてみました。3月13日時点の記事から、追加・更新してあります。【3月27日時点の情報に更新した記事はこちら】
いわゆる「コロナ休校」対応で、書籍・雑誌を“いまだけ無料”にする事例が続出しています。ユーザーからは感謝の声も多いですが、提供側はそろそろ少し先のことも考えておきたいところ。フリージャーナリストの西田宗千佳さんに、そんなコラムを寄稿いただきました。
新型コロナウイルス感染症(COVID-19)対策で臨時休校や出社禁止など、自宅で過ごす時間が増えている方々が多くなっています。そんな時間を読書に充てて欲しいと、出版社などが特別対応で“いまだけ無料”にしている事例を、終了日順にまとめてみました。【3月27日時点の情報に更新した記事はこちら】
出版ジャーナリストの成相裕幸氏に、講談社の決算発表会を取材して感じたことをコラムとして寄稿いただきました。
共同通信や産経新聞などによると、自民党文部科学部会などの合同会議が2月25日に開催され、海賊版対策の「ダウンロード規制法案」を了承したという。本稿では、そもそもこの「ダウンロード規制」はどういう目的で導入されようとしているのか? 現行はどういう制度なのか? それがどう変わろうとしているのか? などについて、改めて、なるべくかみ砕いて解説する。
楽天株式会社は昨年12月25日、子会社で電子図書館プラットフォーム世界最大手である OverDrive Holdings, Inc. の全株式を、アメリカ最大手のプライベートエクイティ投資会社のKKR(コールバーグ・クラヴィス・ロバーツ)に譲渡する契約を締結したことを発表した。KKR側の意図については、すでに大原ケイ氏が解説しているが、では、日本で展開されている電子図書館事業「OverDrive […]
12月に草思社が刊行したスティーブン・ピンカー『21世紀の啓蒙』は、販促とプロモーションをNewsPicksパブリッシングがになっている。この共同企画はどのようにして生まれたのか、そして、どのような効果があったのだろうか? 出版ジャーナリストの成相裕幸氏に取材・レポートいただいた。
大原ケイ氏に、アメリカの書籍出版産業の過去10年と、これからの10年について解説いただきました。第5回は、「インディペンデント書店はなぜリバイバルできたのか?」です。第1回はこちら。第2回はこちら。第3回はこちら。第4回はこちら。
大原ケイ氏に、アメリカの書籍出版産業の過去10年と、これからの10年について解説いただきました。第4回は、「出版社のこれからの10年を握るカギはやっぱりアマゾン」と「書店の二極化:大手チェーンとインディペンデント書店」です。第1回はこちら。第2回はこちら。第3回はこちら。
大原ケイ氏に、アメリカの書籍出版産業の過去10年と、これからの10年について解説いただきました。3日間連続更新の第3回は、「セルフ・パブリッシングから生まれた本のアマチュアリーグ」と「Eブック市場はこれからの10年でどうなるのか?」です。第1回はこちら。第2回はこちら。
大原ケイ氏に、アメリカの書籍出版産業の過去10年と、これからの10年について解説いただきました。3日間連続更新の第2回は、「大きくなって交渉力をつけるか、小さくやってニッチを突くか」と「アメリカ出版業界の海賊版対策」です。第1回はこちら。
大原ケイ氏に、アメリカの書籍出版産業の過去10年と、これからの10年について解説いただきました。3日間連続更新の第1回は、「Eブックで起こったディスラプション」と「米司法省対アップルと大手出版5社の談合の結末」です。
新年あけましておめでとうございます。 2020年も HON.jp News Blog をどうぞよろしくお願いいたします。 毎年恒例、編集長 鷹野凌による出版関連の動向予想です。
HON.jp News Blog 編集長の鷹野が、2019年の年初に書いた出版関連動向予想を検証しつつ、2019年を振り返ります。
HON.jp News Blogの特集から、2019年下半期に多く読まれた記事をピックアップしました。10位から1位までのカウントダウン形式でご紹介します。
楽天が12月25日に、電子図書館サービスで世界最大手のオーバードライブ社をKKR(コールバーグ・クラヴィス・ロバーツ)に売却したニュースについて、大原ケイ氏に解説いただきました。
日販グループホールディングスとトーハンの上期中間決算報告資料について、出版ジャーナリストの成相裕幸氏にコラムを寄稿いただきました。
株式会社ワコムは11月16日と17日、新宿マルイアネックス3Fにある常設体験型ストア「ワコムブランドストア新宿」オープン1周年記念イベントを開催した。イラストレーターのPOKImari氏とおはぎ氏がそれぞれ1日店長となり、イラスト添削やライブドローイングを行った。本稿では17日のおはぎ氏によるライブドローイングの様子をフォトレポートする。
図書館総合展運営委員会は11月12日から14日まで、パシフィコ横浜(神奈川県横浜市)で「第21回図書館総合展」を開催した。企画・運営は株式会社カルチャー・ジャパン(JCC)。本稿では展示会の様子を電子図書館関係を中心に写真でレポートする。
映画「ニューヨーク公共図書館 エクス・リブリス」(監督:フレデリック・ワイズマン、原題:Ex Libris – The New York Public Library)のヒットに伴い、2003年に岩波新書から出版された『未来をつくる図書館』が再評価されているという。 この本の著者で在米ジャーナリストの菅谷明子氏と、「マガジン航」編集発行人の仲俣暁生氏によるトークイベント「ニューヨーク公共図書館 […]
一般社団法人日本出版インフラセンターは11月1日、JPRO「電子出版物の登録に関する説明会」を開催した。以下、ダイジェストでレポートする。
海賊版サイト対策を目的とし「スクショ違法化」などが盛り込まれた著作権法改正案は、権利を守られる側のマンガ家や出版社などからも反対の声が挙がったことにより、3月時点では国会への提出が見送られた。 しかし、9月30日に文化庁からの意見募集(パブリックコメント)が始まるなど、法整備へ向けての動きが再び活発になっている。本稿では、そもそもなぜ法改正が行われようとしているのか? そして、どこが落としどこ […]
一般社団法人日本出版インフラセンター(JPO)は9月17日、JPRO出版情報登録センターの説明会「JPRO MORE ―― 出版社・取次会社・書店・図書館をつなぐ『今』と『未来図』」を開催した。第1部では来年3月リリース予定のB向け情報提供ツール「Books PRO」(仮称)などについて、第2部では10月1日以降の電子出版物情報登録新方式について、それぞれ説明が行われた。
本稿は、クリエイティブ・コモンズ 表示-非営利-改変禁止 4.0国際(CC BY-NC-ND 4.0)ライセンスに基づき、骨董通り法律事務所 for the Arts 弁護士 福井健策氏のコラムを転載しています。
デジタルアーカイブ推進コンソーシアム(DAPCON)は7月18日、2019年デジタルアーカイブ産業賞授賞式典を開催した。1990年代半ばに世界で初めて「デジタルアーカイブ」という言葉を提唱した月尾嘉男氏(東京大学名誉教授)に特別功労賞が授与され、「デジタルアーカイブの危機」と題した記念講演会が行われた。本稿では、その講演の模様を私見を交えつつレポートする。
新聞社2社が併せ持つローカル紙(community paper)が250紙以上という状況は、日本の新聞読者にはわかりづらいかもしれない(8月8日の記事「米地方紙大手2社が合併、250紙以上を抱える大所帯に」を参照)。実際には、さらにその6倍もの数のローカル紙が全米に散在している。なぜ、そういう構造になっているのか、今回の合併でどういうことが起こるのか、アメリカの新聞産業の状況はどうなのかが、少し […]
国立国会図書館と内閣府知的財産戦略推進事務局は7月17日、分野横断型のデジタルアーカイブ検索ポータル「ジャパンサーチ」試験版の説明会を開催した。本稿では、まだ発展途上ではあるが、現時点でもいろいろ“楽しむ”ことが可能なジャパンサーチについて紹介する。
多くの公立図書館で、図書館カードを持つ地元住民であれば、紙の本と同様にEブックを借りることができる。あるいはわざわざ図書館に足を運ばなくともEブックが読める……こういう環境が整いつつあるアメリカは、日本より数歩先を歩んでいるかもしれない。
7月25日、経済メディアNewsPicksは書籍の新レーベル「NewsPicksパブリッシング」の立ち上げを発表した。「本で、希望を灯す」をビジョンに掲げ、10月からビジネス書に限らず人文書も刊行していく。昨今では、ウェブメディアが紙の書籍を刊行する事例が目立っているが、なぜあえて書籍の刊行なのか。7月上旬に行われた新レーベル設立パーティから、NewsPicks取締役 佐々木紀彦氏、NewsPi […]
弁護士ドットコム株式会社は7月9日、渋谷区の hoops link tokyo にてイベント「Legal Tech Forum Vol.3 知財の未来」を開催した。同社が提供する違法サイト撲滅支援ツールと、印鑑文化に立ち向かうクラウド契約サービスを中心に、知財の問題や出版の課題について語られたこのイベントをレポートする。
アーカイブサミット組織委員会は6月11日、千代田区立日比谷図書文化館で「アーカイブサミット2018-2019」を開催した。私が参加した第1分科会「近年の一連の著作権法改正の動きの背景とその本質、これからの影響」で行われた議論を中心に、デジタルアーカイブ整備推進法(仮称)成立へ向けた課題について考察してみたい。
5月12日に東京ビッグサイト・青海展示棟で開催された、オリジナル作品展示即売会「COMITIA128」。COMITIAは「創作物の発表の場」として、頒布物をオリジナル作品に限定しているのが特徴だ。そこへ訪れた人はなにを求め、そして、どんな本と出会ったのだろうか? 小桜店子氏に寄稿いただいた。
6月19日から21日まで、東京ビッグサイト青海展示場にて「第10回 学校・教育 総合展(EDIX)」が開催されている。主催はリード エグジビション ジャパン株式会社。同展内の「教育 ITソリューション EXPO」で展示されていたデジタル教科書・教材の配信システムなど、筆者が気になったものを中心にフォトレポートをお届けする。
5月11日に都内で行われた日本出版学会 2019年 春季研究発表会で、私は「学術書のアクセシビリティ ―― 手話翻訳動画、テキストデータ提供の実践から」を聴講した。先駆的で興味深い取り組みだと思うのと同時に、データ流出への懸念などがさまざまな形で障壁となっている現状に、少し頭が痛くなった。今回のコラムでは、このことについて考えてみたい。
通史や歴史上の人物に関する重厚なノンフィクションといえば、ウォルター・アイザックソンの最新作『レオナルド・ダ・ヴィンチ』やユヴァル・ノア・ハラリの『サピエンス全史』など、日本でもよく読まれています。 間違いや事実誤認の全くないノンフィクションの本を出し続けるのは、どんな出版社でも不可能でしょう。では、アメリカではノンフィクションの本を出す際に、どのような手順が取られ、どの程度校正をやり、それで […]
「おお、これはライターにとって朗報!」と思ってさっそく紹介したこちらの「ストリーミング・サービスの競争激化による第2のTV黄金時代で雑誌ライターに恩恵」というニュース、なんのことを言っているのかさっぱりわからなかったという人が続出。ダメじゃん。すみません。長いんですが、小見出し付きで頑張りました。
第1回、第2回と「マンガ図書館Z」を運営する株式会社Jコミックテラスの取締役会長でマンガ家の赤松健氏と佐藤美佳氏(現:Jコミックテラス代表取締役社長)に話を伺った。では、親会社である株式会社メディアドゥホールディングスはどう考えているのか? メディアドゥホールディングスの溝口敦氏(取材当時のJコミックテラス取締役)に話を伺った。 [取材担当:まつもとあつし氏、取材実施日:2018年10月23日]
株式会社Jコミックテラスが運営する「マンガ図書館Z」が実業之日本社と実施している実証実験。取締役会長でマンガ家の赤松健氏と佐藤美佳氏(現:Jコミックテラス代表取締役社長)へのインタビュー後編です。前編はこちら。 [取材担当:まつもとあつし氏、取材実施日:2018年10月18日]
株式会社Jコミックテラスが運営する「マンガ図書館Z」は、過去に実業之日本社から出版された作品で、現時点では紙・電子ともに販売されていないものを収集、無料配信する実証実験を2018年8月から開始した(発表時の記事)。実験開始から数カ月経った時点で、取締役会長でマンガ家の赤松健氏と佐藤美佳氏(現:Jコミックテラス代表取締役社長)に、改めて話を伺った。 [取材担当:まつもとあつし氏、取材実施日:201 […]
5月7日に東京流通センターで開催された、文学作品展示即売会「第二十八回文学フリマ東京」。来場者数は合計5166人と、過去最高記録を更新する大賑わいだった。そこへ訪れた人はなにを求め、そして、どんな本と出会ったのだろうか? 出店者でもあった波野發作氏に寄稿いただいた。
ハフポストブックス創刊記念セミナー「いま、良いコンテンツはどこに集まるのか? SNSばかりを見ていると分からない『メディアと出版の未来』」が5月8日に開催された。主催は株式会社ディスカヴァー・トゥエンティワンとアカデミーヒルズ。「ハフポスト日本版」編集長 竹下隆一郎氏、ディスカヴァー・トゥエンティワンの取締役社長 干場弓子氏、そして、ピースオブケイクのCEO 加藤貞顕氏が登壇し、メディアと出版の […]
5月7日に東京流通センターで開催された、文学作品展示即売会「第二十八回文学フリマ東京」。来場者数は合計5166人と、過去最高記録を更新する大賑わいだった。そこへ訪れた人はなにを求め、そして、どんな本と出会ったのだろうか? 納富廉邦氏に寄稿いただいた。
4月22日に日本電子出版協会(Japan Electronic Publishing Association、以下JEPA)主催、一橋大学の松井剛教授による「アメリカに日本のマンガを輸出する」と題されたセミナーに参加してきた[編注:松井氏による同名の著作が有斐閣から3月14日に刊行されている。サブタイトルは「ポップカルチャーのグローバル・マーケティング」]。私自身が主に日本の文芸作品を中心に欧米 […]
文学フリマ事務局は5月7日、文学作品展示即売会「第二十八回文学フリマ東京」を東京流通センター第一展示場で開催した。東京では28回目、全国通算では58回目の開催となる。今回は過去最多の901出店(979ブース)。本稿では筆者が立ち寄ったブースを中心にフォトレポートする。
2019年3月期の書籍雑誌推定販売金額は1521億円で、前年比6.4%減 ―― この数字は、公益社団法人全国出版協会・出版科学研究所から毎月発行されている「出版月報」の、本稿執筆時点で最新号である2019年4月号に掲載されている。本稿では、この数字がなにを示しているのかを、再確認しよう。
本稿は「出版ニュース」2019年3月上旬号へ寄稿した原稿の転載です。以下、縦書き原稿を横書きに変換してあるのと、リンクを張ったり改行を少し増やしたりしてありますが、文体は掲載時のまま(常体)です。
マンガ家コミュニティ「コルクBooks」を運営する株式会社コルクは2月27日、同サービスに新機能「マンガのお仕事依頼」をリリースした。これはどんなサービスなのか? また、どのような狙いがあるのだろうか? ジャーナリスト・まつもとあつし氏によるコラム。
本稿は「出版ニュース」2019年1月上中旬号へ寄稿した原稿の転載です。以下、縦書き原稿を横書きに変換してあるのと、リンクを張ったり改行を少し増やしたりしてありますが、文体は掲載時のまま(常体)です。
電子書店「BOOK☆WALKER」は2月8日、「BOOK☆WALKER大賞」を発表した。各ジャンルでの売上上位作品をノミネートし、読者投票によって決まるという賞だ。その部門賞「同人誌・個人出版賞」に輝いた『無人島に何か一つ持ってくとしたら何持ってく?って話』の著者、大塚志郎氏(サークル名:うみはん)にインタビューを行った。
本稿は、クリエイティブ・コモンズ 表示-非営利-改変禁止 4.0国際(CC BY-NC-ND 4.0)ライセンスに基づき、骨董通り法律事務所 for the Arts 弁護士 二関辰郎氏のコラムを転載しています。
いま、海賊版サイト対策を目的とした、著作権法の改正が検討されています。そんな中、「スクショもNG」などといった報道もあり、不安になっている方も多いようです。日本マンガ学会など、クリエイター側からも反対の声が上がっています。さらに、法学者や弁護士などが「海賊版対策に必要な範囲に限定すべき」と緊急声明を出しています。 本稿では、そもそも現行の「ダウンロード違法」とはどういう制度なのか? それがどう […]
コミティア実行委員会は東京ビッグサイトで2月17日、オリジナル作品の展示即売会「COMITIA127」を開催した。上図のような出版社などによる出張マンガ編集部が111誌(媒体)持ち込みを受け付けていたほか、企業ブースの出展も27カ所、クリエイター向けのさまざまなサービスが紹介されていた。本稿ではデジタルでのサービスを中心にフォトレポートする。
ニューヨークは摩天楼の立ち並ぶマンハッタンから、東に川を渡ったクィーンズ区に広々とした「キャンパス」と呼ばれる第2本社を建て、2万5000人分の雇用を作り出すと謳い、“ビッグアップル”に乗り込もうとしたアマゾン。思わぬ抗議運動に尻込みし、計画を断念した。 アマゾンといえば、流通倉庫での労働の過酷さがたびたびニュースになっているが、それでも数千人規模の雇用となれば、今まではどこの州でも歓迎されて […]
急成長を続けいまや太い「柱」となった感のある電子コミック市場に対し、「文字もの」と呼ばれる電子書籍市場はいまだ書籍市場の4.4%程度。成長市場ではあるものの、その規模はまだまだ小さいのが現状だ。そんな中、ほとんどのラインアップが文字ものという、電子出版専門の出版社が存在する。それが株式会社アドレナライズだ。代表取締役の井手邦俊氏に、これまでの経緯や現況について話を伺った。
「二次創作のイラストをダウンロードするのも違法となる可能性がある」「悪意ある侵犯者には効果がないような法改正にどんな意味があるのか?」 ── 2月8日に参議院議員会館で開催された「違法ダウンロード範囲拡大を考える院内集会」では、マンガ家の竹宮惠子氏や赤松健氏など、本来は著作権法で権利を守られる立場であるクリエイター側から、このような疑問や反対の声が上がった。本稿ではこの集会のレポートを交えながら […]
著作権の保護期間延長に反対していた6団体は1月10日、共催で公開シンポジウム「著作権延長後の世界で、我われは何をすべきか」を東京ウィメンズプラザにて開催した。主催は青空文庫、本の未来基金、デジタルアーカイブ学会、クリエイティブ・コモンズ・ジャパン、インターネットユーザー協会、thinkC。以下、詳細にレポートする。
新年あけましておめでとうございます。 2019年も HON.jp News Blog をどうぞよろしくお願いいたします。 毎年恒例、編集長 鷹野凌による出版関連の動向予想です。
HON.jp News Blog 編集長の鷹野が、2018年の元旦に個人ブログで書いた出版関連動向予想を検証しつつ、2018年を振り返ります。
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