2026年の“出版”はどうなるか?
毎年恒例、編集長 鷹野凌による今年の“出版”展望です。
毎年恒例、編集長 鷹野凌による今年の“出版”展望です。
HON.jp News Blog 編集長の鷹野が、年初に公開した出版関連動向予想を検証しつつ、2025年を振り返ります。
フリーライターの納富廉邦氏に、インターネット普及以前の“電子出版”から現在の“軽出版”ムーブメントに至るまでを概観・考察するレポートを寄稿いただきました。
毎年恒例、編集長 鷹野凌による出版関連の動向予想です。
HON.jp News Blog 編集長の鷹野が、年初に公開した出版関連動向予想を検証しつつ、2024年を振り返ります。
AppleのiOS 18 / iPadOS 18 / macOS Sequoiaの純正ブラウザ「Safari」に搭載された「気を逸らす項目を非表示(Hide Distracting Item)」とは、どんな新機能なのでしょうか? 「記事を書こうと思ったが各メディアからあんまり歓迎されなかった」と愚痴をこぼしているフリージャーナリスト・西田宗千佳氏に「うちは大歓迎です!」とお願いして寄稿いただきま […]
一般社団法人版元ドットコムとopenBDプロジェクト(版元ドットコムと株式会社カーリル)は3月29日、版元ドットコム会員社以外の出版社に対し、書誌・書影の読者(第三者)などへの利用承諾を求める取り組みの開始を発表しました。そもそもなぜそのような取り組みが必要なのでしょうか? 本稿ではその背景や経緯などについて、関係者への取材などを踏まえた上で詳しく解説します。
前回の記事では、2022年の電子書籍ライトノベル市場を65.1億円と試算しました。他方、出版社へのヒアリングをもとに「多めに見積もっても20億円台」と推測する声もあります。実際のところ、紙と電子のライトノベル市場はいまどうなっているのか? さらに調査・試算・考察してみました。少々長い記事なので、結論だけ見たい方は末尾の「紙と電子のラノベ市場を足すと?」をご覧ください。
毎年恒例、編集長 鷹野凌による出版関連の動向予想です。
HON.jp News Blog 編集長の鷹野が、年初に公開した出版関連動向予想を検証しつつ、2023年を振り返ります。
日本新聞協会は、文化審議会著作権分科会法制度小委員会(第3回)とAI時代の知的財産権検討会(第3回)のヒアリングで、Google SGE(Search Generative Experience)が「有料会員限定のコンテンツをもとに、回答を生成」と主張しました。これは本当なのでしょうか?
“ライトノベル市場が衰退”などと言われることもありますが、実際のところ電子書籍(文字もの)市場まで考慮すると現状はどうなっているのでしょうか? 試算・考察してみました。
2月に中国・北京で開催された「北京書籍受注内覧会」。出版社が出展し、書店や仲介業者が集まり商談を行う、業者間取引のイベントです。ところが、訪れた馬場公彦さんの目に飛び込んできたのは意外な光景だったそうです。
文章を何度も見返すとしても、ぼんやりと眺めているだけでは間違いを見落としてしまいます。ではどうすれば? 校正者・大西寿男さんによる連載第4回です。
コロナ禍により中国・北京市からほとんど出られなかった馬場公彦さんですが、昨年末の政策転換によっていまではほぼ自由に旅行ができるようになったそうです。今回は天津市を訪れ、濱海図書館や蔦屋書店・天津図書大廈・内山書店の様子をレポートしてくれました。
かな漢字変換での入力で、同音異義語のまちがいを防ぐにはどうすれば良いのでしょう? 校正者・大西寿男さんによる連載第3回です。
新年あけましておめでとうございます。 2023年も HON.jp News Blog をどうぞよろしくお願いいたします。 毎年恒例、編集長 鷹野凌による出版関連の動向予想です。
どれだけ気をつけていても、人は必ずミスをします。それをできるだけ少なくするにはどうすればいいのか? 校正者・大西寿男さんによる連載第2回です。
HON.jp News Blog 編集長の鷹野が、年初に公開した出版関連動向予想を検証しつつ、2022年を振り返ります。
いまや誰かに言葉を届けることは簡単にできます。だからこそ、届ける前に気をつけておきたいことがあります。日々言葉と向き合う校正者の大西寿男さんによる連載第1回です。
第2部 デジタル出版の流通 第2部では、デジタル出版の過程、すなわち「生産」「流通」「利用」という3つのプロセスのうち、「流通」について概説します。 第4章 情報通信機器とOS 第3章の最後で私は、デジタル出版では「物流」がない代わりに、「情報の流通」にどれだけ力を注ぐかが重要だと述べました。たとえば、ブログで新しい記事を公開したとします。ただ単に公開しただけでは存在が認識されないため、誰にも […]
本章の最後は、筆者の考えるデジタル出版ビジネスの課題で締めたいと思います。
デジタル出版のデメリット 続いて、筆者の考えるデジタル出版のデメリットです。デメリットももちろん、立場や視点によってはメリットになる場合があります。
フランスで翻訳マンガを出版しているKana社の代表クリステル・ウーランス(Christel Hoolans)さんに、コロナ禍以降のフランス出版市場とコミックス市場の現況について寄稿いただきました。[日本語訳:同社スタッフの高浪有紀さん]
デジタル出版のメリットとデメリット ここでいちど、デジタル出版のメリットとデメリットについてまとめておきましょう。メリット・デメリットというのは、立場や視点によって異なる場合があります。そのため、なるべく「誰にとっての」という観点を示しておきます。
電子出版物の利用率 こういった電子出版物を、ユーザーはどの程度利用しているのでしょうか? インプレス総合研究所が発行している「電子書籍ビジネス調査報告書」では毎年、比較的大規模な利用実態調査を行っています。「スマートフォン・タブレットでインターネットを利用している個人」が対象ですが、電子出版物の利用端末は限定していません。
マンガにも「デジタル巻物」の潮流 第2章第1節で、ページ数がカウントできないリフロー形式のデジタル出版物は「デジタル巻物」のようなものだと説明しました。同じように、最近はマンガでもページ概念のない表現手法が広がりつつあります。韓国生まれの縦スクロールマンガです。
電子コミックのビジネスモデル では次に、「従来の雑誌を代替できるほどの存在」にまで成長した、電子コミックのビジネスモデルをさらに深掘りしましょう。ここからは再び、「狭義の出版」領域だけに絞れない話も多くなります。
著作者から見た出版のビジネスモデル では、この「本や雑誌の販売」という出版のビジネルモデルを、著作者から見た場合はどうなるでしょうか? 著作者とは、音楽・映像・ゲームなども含めた著作物全般を生み出した人のことですが、この章ではひとまず「狭義の出版」に限定します。話の中心は、作家、ライター、記者、マンガ家などです。
紙と電子の販売/配信モデルの違い 同じ内容の出版物でも、紙と電子とでは販売/配信モデルや適用される法制度などに、若干の違いがあります。少し深掘りしてみましょう。
第3章 出版ビジネスの現状と課題 第2章では主要な情報メディアの定義やビジネスモデルについて考えました。第3章ではさらに「狭義の出版」領域に絞り込み、紙と電子の市場の現状や違い、メリットとデメリットなどについて概説します。
パブリッシャーとプラットフォーマー インターネット広告の市場が急激に拡大するいっぽうで、マスコミ4媒体の広告費は漸減し続けています。ところが、マスコミ4媒体が自社で運営しているウェブメディアは、広告であまり稼げていないのが現状です。
インターネット(Internet)とは? 主要メディアのアンカーは「インターネット」です。
新聞(Newspaper)とは? 次のメディアは「新聞」です。こちらも定義から。
本や雑誌の流通合理化のための工夫 本や雑誌は取次ルートを通じて、全国津々浦々へ大量に流通しています。冊数もさることながら、点数も多いため、管理や区別をするためのコード番号が存在しています。
雑誌(Magazine)とは? 次のメディアは「雑誌」です。こちらも定義から。精選版日本国語大辞典(小学館)によると、雑誌は「種々雑多な事柄を書いたもの」あるいは「一定の誌名のもとに号を追って定期的に刊行する、簡単に綴じた出版物」です。
(紙の)本の5つの要件 いっぽう、日本エディタースクール『本の知識』(2009年)によると、本には以下の5つの要件があるとされています。
仮想通貨取引が禁止されている中国でのNFTマーケットはどのような状況なのでしょうか? ある出版社の取り組みや、法制度との関係などについて、北京大学・馬場公彦さんにレポートいただきました。
第2章 メディアとビジネスモデル 第1章では「デジタル」や「出版」といった言葉の定義とともに、さまざまなメディアの歴史を簡単に振り返りました。第2章ではもう少し踏み込んで、主要なメディアの定義やビジネスモデルについて考えていきましょう。
表現と伝達のプロセス ここまでの話を整理するため、表現と伝達のプロセスについて図示化してみました。左端から右端へ向かって情報が伝わっていきます。そのプロセスになにがあるか? を簡単にまとめたものです。
ふたたび、出版とはなにか? 出版の定義に話を戻します。
出版とはなにか? ふたたび言葉の定義に戻ります。デジタル出版の「出版」とはなんでしょうか?
情報とはなにか? では、そもそも「情報」とはなんでしょうか?
第1部 デジタル出版とは? 第1章 デジタル出版の定義 そもそも「デジタル出版」とはなんでしょうか? そんな言葉の定義から始めたいと思います。回りくどいようですが、同じ言葉を見聞きしても、人によって受け止め方が異なる場合があるからです。
本稿は、筆者がここ数年、大学の非常勤講師として講義している内容を、テキスト化して連載形式で公開するものです。デジタル出版の歴史、現状、課題、生産・流通・利用といった過程について、解説を試みます。
2021年の中国出版市場動向について、北京大学・馬場公彦さんがさっそくレポートしてくれました。ライブ配信を含めた、ショート動画型のEコマースが盛んになっているようです。
少し遅くなってしまいましたが改めて、新年あけましておめでとうございます。 2022年も HON.jp News Blog をどうぞよろしくお願いいたします。 毎年恒例、編集長 鷹野凌による出版関連の動向予想です。
HON.jp News Blog 編集長の鷹野が、年初に公開した出版関連動向予想を検証しつつ、2021年を振り返ります。
北京大学・馬場公彦氏が、今回は中国の電子出版業界「数字出版行業」についてレポートしてくれました。
最近、インターネット報道など新興メディアに対する中国当局からの規制が話題になっています。実際のところはどうなのか? 出版業界はどうなのか? 北京大学・馬場公彦氏が解説してくれました。
コロナ禍によって非来館型サービスのニーズが高まり、ようやく公共図書館に「電子図書館」サービスが導入されるようになってきました。しかしすでに、次の課題が見え始めているようです。
中国・西安交通大学の日本古典文学研究者とコンピュータ技術者が共同開発した、和歌を創作するAI「Waka VT」について、馬場公彦氏が取材レポートしてくれました。
中国の出版市場は2020年、どのような傾向だったのでしょうか? おなじみ北京大学・馬場公彦氏によるレポートです。
中国の民間大手出版社・新経典文化股份有限公司について、北京大学・馬場公彦さんによるレポート後編です。前編はこちら。
北京大学・馬場公彦さんが、上海証券取引所に上場している出版社・新経典文化股份有限公司を取材してくれました。前後編でお届けします。
北京大学・馬場公彦さんが、ポプラ社の中国現地法人・北京蒲蒲蘭ププランを取材・レポートしてくれました。
アメリカの出版業界で、世論が沸騰する前や、司法が動く前、さらには、刊行すら行われないうちに「プロアクティブ(能動的)」な対応を行う事例が出ているそうです。大原ケイさんにレポートいただきました。
中国で6月から施行される改正著作権法は、懲罰的損害賠償制度のほか、権利が制限される範囲の拡大も図られています。馬場公彦さんのレポート後編です。前編はこちら。
中国では、新たに懲罰的損害賠償制度などが導入された改正著作権法が、6月から施行されます。改正法のポイントや影響などについて、馬場公彦さんにレポートいただきました。前後編でお届けします。
アメリカ巨大IT企業の労使問題や独占禁止法問題は、パンデミックが収まった後、どうなっていくのでしょうか? 大原ケイさんによる解説です。
アメリカの出版業界では今後、紙への回帰と、紙からの離脱が進むであろうという予測がなされています。これはどういうことか? おなじみ、大原ケイさんの解説です。
中国民法典の人格権・契約・権利侵害といった条項は、メディア企業にどのような影響があるのか? おなじみ北京大学・馬場公彦氏によるレポート後編です。前編はこちら。中編はこちら。
中国民法典に新設された「人格権」とはどのようなものなのか? おなじみ北京大学・馬場公彦氏によるレポート中編です。前編はこちら
中国で今年から施行された民法典は、メディア企業にどのような影響を与えるのでしょうか? おなじみ、北京大学・馬場公彦氏によるレポートです。前中後編でお届けします。
株式会社ブックウォーカーは2月1日、運営する電子書店「BOOK☆WALKER」の Android / iOS アプリ内の[本棚]機能を大幅リニューアルしました。収納冊数大幅アップや表紙サイズ調整機能以外に、驚きの新機能も登場しています。どういう意図なのか? 開発担当者に話を伺いました。
1月20日、ジョー・バイデン氏が第46代アメリカ大統領に就任しました。ドナルド・トランプ氏のアカウントを永久凍結したツイッターなどのSNSや、独占禁止法の調査が始まっていたアマゾンやグーグルなどの巨大IT企業に対し、新政権はどう動くのでしょうか? 大原ケイさんの解説です。
新年あけましておめでとうございます。 2021年も HON.jp News Blog をどうぞよろしくお願いいたします。 毎年恒例、編集長 鷹野凌による出版関連の動向予想です。
中国のアニメや漫画は、いまどのような状況にあるのでしょうか? 北京大学・馬場公彦氏によるレポート、後編です。前編はこちら。
おなじみ、北京大学・馬場公彦氏によるレポート。今回は、中国動漫産業の歴史や動向について。「動漫」は動画と漫画の複成語で、日本文化の影響を強く受けているそうです。前後編でお届けします。
HON.jp News Blog 編集長の鷹野が、2020年の年初に書いた出版関連動向予想を検証しつつ、2020年を振り返ります。
北京大学・馬場公彦氏による中国の出版事情レポート、今回は「網絡文学」と呼ばれるネット文学の事情について。日本とは桁違いに巨大な市場が広がっているようです。
今年の3月に、米ヴァイアコムが傘下の大手出版社サイモン&シュスターを約12億ドルで売却する意向というニュースがありました。複数社が名乗りを上げましたが、最終的に、最大手のペンギン・ランダムハウスによる買収で落着。巨大出版社がさらに巨大化することになりました。なぜこのような動きをするのか? 大原ケイさんに解説いただきました。
中国における日本文学の翻訳事情について、北京大学・馬場公彦氏によるレポート後編をお届けします。前編はこちら。
北京大学・馬場公彦氏による中国の出版事情レポート、今回は中国における日本文学の翻訳事情について。前後編でお届けします。
株式会社ポニーキャニオンは11月26日、視覚障害者や学習障害者(ディスクレシア)向けの読書支援サービス「YourEyes(ユアアイズ)」を来年2月から開始することを発表しました。これはどういうサービスで、著作権の問題をどうクリアしたのでしょうか?
2020年全米図書賞(National Book Awards 2020)の翻訳部門に柳美里『JR上野駅公園口』(Tokyo Ueno Station)が選ばれました。近年、日本の女性作家作品が海外で評価されることが多くなっているように感じますが、これは日本の女性作家に限った話では「ない」そうです。おなじみ、大原ケイさんによる解説です。
コロナ禍による図書館休館問題を受け、文化庁はいま著作権法第31条 図書館等での権利制限規定を見直す検討を進めています。「図書館の本、スマホで閲覧可能に」という報道に喜ぶ声や、出版関係者が「民業圧迫だ」と反発している報道もあります。実際のところ、いまどのような制度になっていて、どのように改正されようとしているのでしょうか? まだ報告書が確定していない段階ではありますが、現時点での状況について解説し […]
「まんが王国」ビーグリーによるぶんか社グループの買収は、電子コミック配信プラットフォーム勃興期のオリジナルIP(知的財産権)確保の動きと、意味合いが異なるそうです。漫画の助っ人マスケット合同会社代表の、菊池健氏に解説いただきました。
インターネットの学術利用をテーマとしたメールマガジン「ACADEMIC RESOURCE GUIDE(ARG)」の 821号(2020-10-26)に掲載された鴨志田浩氏(公益財団法人大宅壮一文庫)のコラムを、クリエイティブ・コモンズ 表示 4.0 国際(CC BY 4.0)ライセンスに基づき転載いたします。
アメリカ司法省が日本の独占禁止法にあたる反トラスト法(以下、独禁法)でグーグルを提訴したニュースは、日本でも大きな話題になっている。訴状の内容はどのようなものか? 背景にはなにがあるのか? 今後どうなるのか? などについて、大原ケイ氏に解説いただいた。
中国国営出版社による「主題出版」について、北京大学・馬場公彦氏によるレポート後編をお届けする。前編はこちら。
北京大学・馬場公彦氏による中国の出版事情レポート、今回は中国国営出版社による「主題出版」について。前後編でお届けする。
アメリカでは、トランプ大統領暴露本の出版ラッシュが続いている。出版停止を狙ったスラップ訴訟は大半が即座に失敗しているが、例外的にジョン・ボルトン元補佐官の本だけは、司法省の横やりでいまなお裁判が継続している。それはなぜか? 大原ケイ氏に解説いただいた。
北京大学・馬場公彦氏による中国の出版事情レポート、今回は児童書市場について前後編でお届けする。前編はこちら。
北京大学・馬場公彦氏による中国の出版事情レポート、今回は児童書市場について。前後編でお届けする。
アメリカの巨大IT企業4社が、反トラスト法(独占禁止法)違反の疑いで調査を受けている。なかでも出版業界に大きく関わる、アマゾンを取り巻く状況について大原ケイ氏に解説いただいた。
北京大学・馬場公彦氏による中国レポート、今回はオーディオブック市場急伸の理由について。
アメリカでも不用意な政治発言がネットで炎上、作品の不買運動が起こるような事象が起きている。これに対し、ハーパーズ・マガジンで公開され多くの著名人が署名した手紙に、注目が集まっている。
北京大学・馬場公彦氏による中国レポート、後編は大学教育の状況について。前編の小中学校編はこちら。
北京大学・馬場公彦氏による中国レポート、前編はコロナ禍を受けた小中学校の状況について。
本稿は、クリエイティブ・コモンズ 表示 4.0国際(CC BY 4.0)ライセンスに基づき、雑誌「広告」Vol.414(3月26日発売)掲載の猪谷誠一氏(文)/猪谷千香氏(編集協力)によるコラム(7月9日に「note」で公開)を改変・転載しています。
白人警官が黒人男性を殺害する事件が起き、ハッシュタグ #Blacklivesmatter とともに抗議活動が始まった。これを受け、アメリカの出版はどう変わろうとしているのだろうか?
国土の広さもあってか、中国ではネット書店のほうがリアル書店より圧倒的に優勢。さらに、電子書籍やオーディオブックの普及も進んでいるようだ。馬場公彦氏によるレポート、前編はこちら。
中国の出版市場は2019年、どのような傾向だったのだろうか? おなじみ馬場公彦氏によるレポート、今回は前後編でお届けする。
新型コロナウイルス感染拡大を受け、新学期からオンライン授業を行っている工学院大学附属中学校・高等学校。そこで働く司書教諭の有山裕美子氏は、生徒たちの自発的な動きに感心させられた。短期集中連載の、今回は後編。前編はこちら。中編はこちら。
学校図書館は、紙の本を貸出したり本を紹介するだけの場所ではないと、司書教諭の有山裕美子氏(工学院大学附属中学校・高等学校)は訴える。では学校図書館には、どのような役割があるのか? 短期集中連載の、今回は中編。前編はこちら。
新型コロナウイルス感染拡大を受け、全国の小中高校などが臨時休校となった。そんな中でも「学びを止めない」ため、学校図書館はどのような取り組みを行っているか? また、そこにはどのような問題があるのか? 司書教諭の有山裕美子氏(工学院大学附属中学校・高等学校)に寄稿いただいた。前中後編の短期集中連載でお届けする。
アメリカの図書館は、新型コロナウイルス感染拡大を受け、どのような対応を行っているのだろうか?
新型コロナウイルス感染症が猛威を振るっていた中国では、出版業界や書店業界はどのような取り組みが行われていたのだろうか?
アメリカの出版社は新型コロナウイルス感染拡大を受け、どのような対応を行っているのだろうか?
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