編集長 鷹野凌の不定期更新コラム。
一般社団法人版元ドットコムとopenBDプロジェクト（版元ドットコムと株式会社カーリル）は3月29日、版元ドットコム会員社以外の出版社に対し、書誌・書影の読者（第三者）などへの利用承諾を求める取り組みの開始を発表しました。そもそもなぜそのような取り組みが必要なのでしょうか？ 本稿ではその背景や経緯などについて、関係者への取材などを踏まえた上で詳しく解説します。
前回の記事では、2022年の電子書籍ライトノベル市場を65.1億円と試算しました。他方、出版社へのヒアリングをもとに「多めに見積もっても20億円台」と推測する声もあります。実際のところ、紙と電子のライトノベル市場はいまどうなっているのか？ さらに調査・試算・考察してみました。少々長い記事なので、結論だけ見たい方は末尾の「紙と電子のラノベ市場を足すと？」をご覧ください。
毎年恒例、編集長 鷹野凌による出版関連の動向予想です。
HON.jp News Blog 編集長の鷹野が、年初に公開した出版関連動向予想を検証しつつ、2023年を振り返ります。
日本新聞協会は、文化審議会著作権分科会法制度小委員会（第3回）とAI時代の知的財産権検討会（第3回）のヒアリングで、Google SGE（Search Generative Experience）が「有料会員限定のコンテンツをもとに､回答を生成」と主張しました。これは本当なのでしょうか？
“ライトノベル市場が衰退”などと言われることもありますが、実際のところ電子書籍（文字もの）市場まで考慮すると現状はどうなっているのでしょうか？ 試算・考察してみました。
新年あけましておめでとうございます。 2023年も HON.jp News Blog をどうぞよろしくお願いいたします。 毎年恒例、編集長 鷹野凌による出版関連の動向予想です。
HON.jp News Blog 編集長の鷹野が、年初に公開した出版関連動向予想を検証しつつ、2022年を振り返ります。
少し遅くなってしまいましたが改めて、新年あけましておめでとうございます。 2022年も HON.jp News Blog をどうぞよろしくお願いいたします。 毎年恒例、編集長 鷹野凌による出版関連の動向予想です。
HON.jp News Blog 編集長の鷹野が、年初に公開した出版関連動向予想を検証しつつ、2021年を振り返ります。
コロナ禍によって非来館型サービスのニーズが高まり、ようやく公共図書館に「電子図書館」サービスが導入されるようになってきました。しかしすでに、次の課題が見え始めているようです。
株式会社ブックウォーカーは2月1日、運営する電子書店「BOOK☆WALKER」の Android / iOS アプリ内の［本棚］機能を大幅リニューアルしました。収納冊数大幅アップや表紙サイズ調整機能以外に、驚きの新機能も登場しています。どういう意図なのか？ 開発担当者に話を伺いました。
新年あけましておめでとうございます。 2021年も HON.jp News Blog をどうぞよろしくお願いいたします。 毎年恒例、編集長 鷹野凌による出版関連の動向予想です。
HON.jp News Blog 編集長の鷹野が、2020年の年初に書いた出版関連動向予想を検証しつつ、2020年を振り返ります。
株式会社ポニーキャニオンは11月26日、視覚障害者や学習障害者（ディスクレシア）向けの読書支援サービス「YourEyes（ユアアイズ）」を来年2月から開始することを発表しました。これはどういうサービスで、著作権の問題をどうクリアしたのでしょうか？
コロナ禍による図書館休館問題を受け、文化庁はいま著作権法第31条 図書館等での権利制限規定を見直す検討を進めています。「図書館の本、スマホで閲覧可能に」という報道に喜ぶ声や、出版関係者が「民業圧迫だ」と反発している報道もあります。実際のところ、いまどのような制度になっていて、どのように改正されようとしているのでしょうか？ まだ報告書が確定していない段階ではありますが、現時点での状況について解説し […]
新型コロナウイルス感染拡大を受け、多くの図書館が休館になっている。出版の仕事はリモートでできることも多いが、情報の品質を担保する校正・校閲に大きな支障があることに気がついた。
新型コロナウイルス感染拡大を受け、学校で遠隔授業のニーズが急速に高まっている。その際の障壁とされていた著作権の問題をクリアにすべく、「授業目的公衆送信補償金制度」が前倒し施行される見通しだ。そこで本稿では、この新制度がどのようなものなのか、筆者の理解の範囲で解説する。
共同通信や産経新聞などによると、自民党文部科学部会などの合同会議が2月25日に開催され、海賊版対策の「ダウンロード規制法案」を了承したという。本稿では、そもそもこの「ダウンロード規制」はどういう目的で導入されようとしているのか？ 現行はどういう制度なのか？ それがどう変わろうとしているのか？ などについて、改めて、なるべくかみ砕いて解説する。
楽天株式会社は昨年12月25日、子会社で電子図書館プラットフォーム世界最大手である OverDrive Holdings, Inc. の全株式を、アメリカ最大手のプライベートエクイティ投資会社のKKR（コールバーグ・クラヴィス・ロバーツ）に譲渡する契約を締結したことを発表した。KKR側の意図については、すでに大原ケイ氏が解説しているが、では、日本で展開されている電子図書館事業「OverDrive […]
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