炎上する前に「プロアクティブ」な決断を迫られる出版社
アメリカの出版業界で、世論が沸騰する前や、司法が動く前、さらには、刊行すら行われないうちに「プロアクティブ(能動的)」な対応を行う事例が出ているそうです。大原ケイさんにレポートいただきました。
アメリカの出版業界で、世論が沸騰する前や、司法が動く前、さらには、刊行すら行われないうちに「プロアクティブ(能動的)」な対応を行う事例が出ているそうです。大原ケイさんにレポートいただきました。
アメリカ巨大IT企業の労使問題や独占禁止法問題は、パンデミックが収まった後、どうなっていくのでしょうか? 大原ケイさんによる解説です。
アメリカの出版業界では今後、紙への回帰と、紙からの離脱が進むであろうという予測がなされています。これはどういうことか? おなじみ、大原ケイさんの解説です。
1月20日、ジョー・バイデン氏が第46代アメリカ大統領に就任しました。ドナルド・トランプ氏のアカウントを永久凍結したツイッターなどのSNSや、独占禁止法の調査が始まっていたアマゾンやグーグルなどの巨大IT企業に対し、新政権はどう動くのでしょうか? 大原ケイさんの解説です。
今年の3月に、米ヴァイアコムが傘下の大手出版社サイモン&シュスターを約12億ドルで売却する意向というニュースがありました。複数社が名乗りを上げましたが、最終的に、最大手のペンギン・ランダムハウスによる買収で落着。巨大出版社がさらに巨大化することになりました。なぜこのような動きをするのか? 大原ケイさんに解説いただきました。
2020年全米図書賞(National Book Awards 2020)の翻訳部門に柳美里『JR上野駅公園口』(Tokyo Ueno Station)が選ばれました。近年、日本の女性作家作品が海外で評価されることが多くなっているように感じますが、これは日本の女性作家に限った話では「ない」そうです。おなじみ、大原ケイさんによる解説です。
アメリカ司法省が日本の独占禁止法にあたる反トラスト法(以下、独禁法)でグーグルを提訴したニュースは、日本でも大きな話題になっている。訴状の内容はどのようなものか? 背景にはなにがあるのか? 今後どうなるのか? などについて、大原ケイ氏に解説いただいた。
アメリカでは、トランプ大統領暴露本の出版ラッシュが続いている。出版停止を狙ったスラップ訴訟は大半が即座に失敗しているが、例外的にジョン・ボルトン元補佐官の本だけは、司法省の横やりでいまなお裁判が継続している。それはなぜか? 大原ケイ氏に解説いただいた。
アメリカの巨大IT企業4社が、反トラスト法(独占禁止法)違反の疑いで調査を受けている。なかでも出版業界に大きく関わる、アマゾンを取り巻く状況について大原ケイ氏に解説いただいた。
アメリカでも不用意な政治発言がネットで炎上、作品の不買運動が起こるような事象が起きている。これに対し、ハーパーズ・マガジンで公開され多くの著名人が署名した手紙に、注目が集まっている。
白人警官が黒人男性を殺害する事件が起き、ハッシュタグ #Blacklivesmatter とともに抗議活動が始まった。これを受け、アメリカの出版はどう変わろうとしているのだろうか?
アメリカの図書館は、新型コロナウイルス感染拡大を受け、どのような対応を行っているのだろうか?
アメリカの出版社は新型コロナウイルス感染拡大を受け、どのような対応を行っているのだろうか?
中国・武漢在住の小説家、方方(Fang Fang:ファンファン)が60日間に渡る都市封鎖の体験をブログに綴ったものが英訳され、出版される運びとなった。だがそれを知った中国の人々から様々な脅迫を受けていると、英デイリー・メール紙が伝えている。
シカゴを拠点とする新聞チェーンであるトリビューン・パブリッシング(Tribune Publishing)は、全社に及ぶ3週間の一時休暇(furlough)を発表したとシカゴ・トリビューン紙など複数のメディアが伝えている。
フランス法廷は、仏アマゾンの流通倉庫で働く従業員の感染予防が不十分だと判断し、食料品、衛生用品、医療品以外の出荷の制限命令を申し渡した、と複数のメディアが報じている。
世界共通の話題だけに、新型コロナウイルス(COVID-19)に関する本が各国で緊急出版されようとしている。
アメリカでは最悪のニューヨークに次ぐ規模で新型コロナウイルス(COVID-19)の感染が広がっている隣りのニュージャージー州では、州内にある13万平方メートル(約4万坪)規模のバーンズ&ノーブルの倉庫でアウトブレイク(感染症の突発的発生のこと:オーバーシュートとは呼ばない)があり、従業員が倉庫前でデモをするなど波紋が広がっている。
全米の各都市でロックダウンが進む中、新型コロナウイルス(COVID-19)に関するニュースを伝える新聞のウェブサイトや、デジタルの出版サイトではアクセスが急増している一方で、広告主はウイルスの話の横に広告が出ないようにブロックしているとニューヨーク・ポスト紙が伝えている。
世界中の各都市で、新型コロナウイルス(COVID-19)によるロックダウンが実施され、学校や図書館が閉鎖する中、サンフランシスコを拠点とするインターネット・アーカイブ(Internet Archive)は先月24日、140万冊のEブックが読める「National Emergency Library」(国立緊急図書館)をオープンし、6月末までをめどに、ユーザーが1人10冊まで借りて読むことができる […]
新型コロナウイルス(COVID-19)により、出版産業がどう変わりつつあるのか、未来はどうなるのかを考察した記事をロサンゼルス・タイムズが載せている。
既にデジタル化により激変した科学論文出版界だが、新型コロナウイルス(COVID-19)の出現により、さらに加速しているとアメリカの統計ニュースサイトが伝えている。
Social Distancing(外出など人と交わることを避ける行為)が新しいバズワードとなっているアメリカでの都市部では、サンフランシスコやニューヨークのように戒厳令のごとく外出が禁じられている都市もある。そんなときこそ内にこもって読書をという声もあるが、他のリテール同様、書店の経営が危機にさらされていることに変わりはないと、ニューヨーク・タイムズなどが解雇を始めたアメリカのインディペンデン […]
新型コロナウイルス(COVID-19)の感染拡大に伴い国ごと封鎖になったイタリアだが、コンテ政権の呼びかけに対し、最大手のモンダドーリ出版グループと伊Koboが協力し、Eブックが無料で読めるランディングページをコロナウイルス対策のサイトに加えたと、パブリッシング・パースペクティブズが伝えている。
全米書評家協会(National Book Critics Circle)は、3月11日に前夜祭として予定されていたノミネート作家による朗読会をキャンセル、毎年ニューヨークで開催される12日の授賞式も取りやめると発表した。受賞作の発表はプレスリリースとSNSで拡散する。式典は秋まで延期となった。
長年準備されているとされていたウッディ・アレンのメモワール(自伝)「Apropos of Nothing」を、この4月にも刊行すると発表した米大手出版社アシェットだったが、娘に対する性的虐待行為があったとして、息子のローナン・ファロウや同社傘下の社員が反対の意を評して仕事を拒否してのデモを行うなどの抗議行動に出た結果、アシェットは出版をとりやめた。
3大ネットワークTV局のCBSなどを傘下に持つメディア・コングロマリットのヴァイアコムが、出版社のサイモン&シュスターを約12億ドルで売却する意向であると、ボブ・バキッシュCEOが発表した。
忠実に主人に仕える執事のように、書店を案内し、本を運んでくれるロボット、「Around B」をネイバー・ラボ(Naver Lab)のデザイナー2人が提案している。
今年からスポンサーが代わったブッカー賞の、翻訳作品賞のロングリスト(初回ノミネート)に、小川洋子の「The Memori Police(『密やかな結晶』)」も入っている。
米取次最大手イングラムの子会社でPODサービスを手がけるライトニング・ソースは、全ての出版社に対し、4月27日から同社の禁止事項に違反するコンテンツを順次削除すると通告した。
イギリス最大手の書籍チェーン店、ウォーターストーンズは、国が定める生活賃金(living wage)の引き上げ(時給8.21ポンドから8.71ポンド)に伴い、4月1日から6.2%の賃上げを行うと発表した。[編注:生活賃金とは、最低限必要な生活費から算定した賃金のことで、最低賃金とは異なる]
世界最大の児童書のコンベンションであるボローニャ・ブックフェアだが、イタリアでも急に新型コロナウイルス(COVID-19)感染者が増えているため、3月30日から予定されていた開催が5月4日~7日に延期されると発表された。
「マイアミ・ヘラルド」「サクラメント・ビー」など30の地方紙を抱えるマクラッチー社は、退職年金の支払いができないことなどを理由に、7億ドルもの累積赤字解消への布石として会社更生法を申請した。
毎年イタリアで開催されるボローニャ児童書ブックフェア(3月30日〜4月2日)では、今年から最優秀とされたグラフィック・ノベルにラガッツィ賞を贈る。合わせてグラフィック・ノベルの版権コーナーを設け、30社あまりが参加すると発表した。
アマゾンはかつて「いいものから悪いものまで何でも売る」としていたが、ヘイト溢れる本や、鉤十字のイメージを写真集から消すなどしているとニューヨーク・タイムズが伝えている。
イギリスの書籍チェーン店・ウォーターストーンズを立て直し、昨年8月からアメリカの最大手書籍チェーン店・バーンズ&ノーブル(以下B&N)のCEOに就任したジェームズ・ドーントは「2011年のウォーターストーンズがそうだったように、B&Nは書店としてもいい状態ではないし、台所事情もメチャクチャだ」と発言した。
ロンドンとニューヨークに拠点を置くアート/写真出版社大手のファイドン出版(Phaidon Press)は、レム・コールハースやブルース・マウなど建築関連の美術書を手がけるニューヨークのモナチェリ出版(Monacelli Press)を買収したと発表した。
シカゴ・トリビューン紙やニューヨーク・デイリー・ニュース紙などを傘下に抱える新聞社のトリビューン・パブリッシングは、ベテラン新聞人であるティモシー・ナイト社長を1年で解任、テリー・ジミーネズCFOが引き継ぐと発表した。
全米書店協会(American Booksellers Association)は、2019年に新たに111店の会員店が増えたと発表した。
現代版『怒りの葡萄』とも評され、オプラ・ウィンフリーの推薦図書に指定された若手作家の「American Dirt」が白人によるラティーノ文化の盗用か、大手出版社による駄作の過剰な売り込みが反発を招いたのか、いまアメリカで物議を醸している。
アメリカ連邦議会上院ではドナルド・トランプ大統領の弾劾裁判が粛々と進められているが、前国連大使であり、国家安全保障問題の担当補佐官を昨年9月に辞任したジョン・ボルトンが刊行予定の本の内容がリークされ、彼を参考証人として召喚しろとの声が高まっている。
ORブックスの創設者のひとりであるジョン・オークスは、5月をもって共同編集人の地位から引退すると発表した。日々の経営からは退くが、編集者としての仕事は続け、理事の席にも残るという。他にも復刊したカウンターカルチャー誌「Evergreen Review」のサイトの発行人としても残る。
ペンギン・ランダムハウスはこの1月15日付けで、定額聴き放題のプラットフォームから自社の本をすべて削除した。タイトルごとに購入したり、定額で一定のクレジットを買うオーディブルのようなサービスではまだ聞くことができる。
ビジネス向けのプレゼン資料を一般公開できるリンクトイン(LinkedIn)の「スライドシェア(SlideShare)」で海賊版が横行しているとファスト・カンパニー誌が伝えている。
アマゾン傘下のオーディオブック配信サービス「オーディブル」(Audible)は、朗読部分の数行をAIでテキストに自動変換して表示する機能「オーディブル・キャプション」を昨年7月に発表(記事)、その後、ビッグ5を含むアメリカの大手出版社7社から出版契約違反として訴えられていた(記事)が、このほど和解が成立したとアマゾンが報告した。 オーディブルの担当弁護士の報告によると、協議はずっと続けられてお […]
大原ケイ氏に、アメリカの書籍出版産業の過去10年と、これからの10年について解説いただきました。第5回は、「インディペンデント書店はなぜリバイバルできたのか?」です。第1回はこちら。第2回はこちら。第3回はこちら。第4回はこちら。
ニューヨーク公共図書館がこの125年で最も貸し出しが多かった本を発表した。
大原ケイ氏に、アメリカの書籍出版産業の過去10年と、これからの10年について解説いただきました。第4回は、「出版社のこれからの10年を握るカギはやっぱりアマゾン」と「書店の二極化:大手チェーンとインディペンデント書店」です。第1回はこちら。第2回はこちら。第3回はこちら。
人種差別に関する問題で理事会のメンバーが対立し、協会員も巻き込んだ論争で今年度の全米ロマンス文学賞がキャンセルになり、協会の存続さえ危うい状態だと複数のメディアが伝えている。
大原ケイ氏に、アメリカの書籍出版産業の過去10年と、これからの10年について解説いただきました。3日間連続更新の第3回は、「セルフ・パブリッシングから生まれた本のアマチュアリーグ」と「Eブック市場はこれからの10年でどうなるのか?」です。第1回はこちら。第2回はこちら。
大原ケイ氏に、アメリカの書籍出版産業の過去10年と、これからの10年について解説いただきました。3日間連続更新の第2回は、「大きくなって交渉力をつけるか、小さくやってニッチを突くか」と「アメリカ出版業界の海賊版対策」です。第1回はこちら。
大原ケイ氏に、アメリカの書籍出版産業の過去10年と、これからの10年について解説いただきました。3日間連続更新の第1回は、「Eブックで起こったディスラプション」と「米司法省対アップルと大手出版5社の談合の結末」です。
楽天が12月25日に、電子図書館サービスで世界最大手のオーバードライブ社をKKR(コールバーグ・クラヴィス・ロバーツ)に売却したニュースについて、大原ケイ氏に解説いただきました。
楽天USAが2015年4月に買収した図書館向けEブック配信会社の「オーバードライブ」を、米投資会社に売却したと業界誌パブリッシャーズ・ウィークリーなどが伝えている。
ファイナンシャル・タイムズが「オーディオブックがデジタル時代の本に新しい声をもたらす」という見出しで、オーディブックの台頭について報じている。
テレビシリーズ「ゲーム・オブ・スローンズ」の原作『氷と炎の歌』の著者であるジョージ・R・R・マーティンが、自分の住む街であるニューメキシコ州のサンタフェで書店を始めた、とガーディアン紙などが伝えた。 今も『氷と炎の歌』の執筆を続けるマーティンは、2013年に地元のジャン・コクトー劇場を買収し、今度はその隣にコクトーの『美女と野獣』にちなんだ「Beastly Books」という本屋を作った。この […]
文化から政治までニュース解説記事を扱うサイト「スレート」が、YA(ヤングアダルト)文学の10年の歩みを振り返った記事を載せている。
リテール産業の競争が激しいニューヨークにあって、4店目をオープンし、快進撃を続けるマクナリー・ジャクソン書店の書店員が、労働組合を組織すると業界誌パブリッシャーズ・ウィークリーが伝えている。
自動車雑誌出版社のTEN出版(TEN Publishing)が、22誌ある自動車雑誌のうち19誌を年内に廃刊にすると、業界誌フォリオが伝えている。
オーディオブックやポッドキャストの台頭を受け、米ネットギャリーや、ジャーナリズムを讃えるピューリッツァー賞がオーディオ部門を設け始めている。
コンサル会社デロイトが立てた予測では、2020年にイギリスでオーディオブックの売上は、2018年と比較して30%増の1億1500万ポンドに達するとしている、とインディペンデント紙が伝えている。
国内に200店舗を展開するカナダ最大の書籍チェーン店CEOがビジネスTV局に出演し、アマゾンの市場独占戦略を批判した。
昨年度は、関係者のセクハラ問題でスウェーデン・アカデミーのノーベル文学賞審査会員の半数が辞め、選考できずに今年に持ち越されたが、またさらに2人の外部審査員が改革の進行状況を不服として辞任したとロイター通信が伝えた。
教科書の海賊版を阻止するためにアメリカの大手教育出版社が協力し、海賊版販売サイトを告訴したと業界誌パブリッシャーズ・ウィークリーが伝えている。
今年の8月に投資コンサル、エリオット社に買収されたのち、イギリス最大手書店チェーンを立て直したジェームズ・ドーントがCEOとして送り込まれたバーンズ&ノーブル。全米に627店舗を展開する書籍チェーン店の、その後のニュースを集めた。
昨年新しく設けられた翻訳書部門に多和田葉子の『献灯使』が選ばれた全米図書賞(National Book Award)だが、今年の受賞作が発表された。
ドイツの出版社と書店協会が、同国の書籍定価販売の是非についてのレポートを発表したと、ニュースポータルのパブリッシング・パースペクティブスが伝えている。
フランスで最も栄えあるゴンクール賞はジャン-ポール・デュボワの「Tous les hommes n’habitent pas le monde de la même façon(すべての男性は同じように地上に生きてはいない)」が受賞した。
今月19日にアシェットから刊行予定の「A WARNING(警告)」に対し、トランプ政権は司法省を通じて、この著者が秘密保持契約(Non-Disclosure Agreement、以下NDA)違反をしている可能性があると通達した、と米業界誌パブリッシャーズ・ウィークリーが伝えている。
ニューヨーク公共図書館とニューヨーク・タイムズが毎年選ぶ児童書ベストの10冊に、日本からヨシタケシンスケ氏の「The Boring Book」(原作『つまんない つまんない』白泉社)が選ばれた。
「ニューヨーク」誌が、米最大手雑誌社コンデ・ナストの内情を詳しく報じた記事を載せている。
毎月セルフ・パブリッシングの動向を追う業界誌「パブリッシャーズ・ウィークリー」傘下のウェブサイトである「ブックライフ」が、セルフ・パブリッシングで本を出した著者を対象に有料の「BookLife Reviews」という書評サービスを開始した。
全米からインディー書店が毎冬に集い、対アマゾン策を発表し合う「ウィンター・インスティチュート」で、全米書店協会(American Booksellers Association、以下ABA)の理事会メンバー2書店が、全米書店協会が展開するサイト IndieBound.org におけるEブックの売り上げ向上にはどうすればいいかを問うた一幕があったが、5カ月後になって、Electric Litera […]
カナダの Rakuten Kobo は今月、フランスの量販店フナック(Fnac)と提携し、ブケリス(Bookelis)を通したプリント・オン・デマンド(POD)サービスを開始したと、ニュースポータルThe Digital Readerが伝えている。
ホラーの巨匠スティーブン・キングが米メイン州の自宅を非営利の資料館として開放し、他の作家の執筆のために招待することにしたと、ローリング・ストーン誌が伝えている。
イベントが目白押しの中、フランクフルト・ブックフェアの席でドイツ書籍賞の受賞者が発表された。ボスニア系ドイツ人の著者、サーシャ・スタニシチ(Saša Stanišić)の小説「Herkunft(起源)」が受賞。
プロクエスト(ProQuest)傘下のボウカー(Bowker)の最新調査によると、2018年にアメリカでセルフ・パブリッシングは40%の成長率を見せており、衰えが見えないと報告されている。
イギリスで最も栄えある文学賞であるブッカー賞は、今年はカナダのベテラン、マーガレット・アトウッドと、ロンドン在住のベルナルディン・エヴァリストに贈られた。
『海に帰る日』で2005年のブッカー賞を取るなど著名なアイルランドの作家、ジョン・バンヴィルがスウェーデン・アカデミー会員を名乗る人物から今年のノーベル文学賞を受賞したという電話を受け、すっかり信用してしまったとアイリッシュ・タイムズ紙に吐露している。
選考員の夫によるレイプと漏洩問題で発表が延期になった昨年の分と合わせ、2人発表されたノーベル文学賞は、ポーランドのオルガ・トカルチュクとオーストリアのピーター・ハントケと発表された。このニュースは日本国内でも共同通信が「ノーベル文学賞は外国人に」という見出しで伝えている。
アマゾンが月曜日にアメリカで発表したFire HD 10タブレットは10月30日発売開始で、値段は149.99ドルからとお買い得。
アメリカのアマゾン「キンドル・マッチブック」(MatchBook)は、2013年10月に開始された、紙の書籍を買った読者に対し電子版が無料、あるいは数ドル(1〜3ドル)で買えるサービスだが、この10月末に終了すると電子書籍のニュースポータル「デジタル・リーダー」が伝えた。もともと著者の意向で付け加えられるサービスで、出版社側には不評だった。
現在、ヘンリー皇太子とともにアフリカを外遊中のメーガン・マークル英皇太子妃は、父親に宛てたプライベートな手紙を「デイリー・メール」紙に掲載されたとして告訴に踏み切った。
「ドナルド・トランプ大統領はゼレンスキーウクライナ大統領との電話会談で、同国が対ロシア防衛戦に必要な国際援助金と引き換えに、次期大統領選の有力ライバルとされるジョー・バイデン前副大統領とその息子ハンター・バイデンの身辺調査をするように促した」ことを内部告発し、米議会による弾劾措置を誘発した告発者(whistle blower)は、ホワイトハウス付きのベテランCIA調査官で、欧州、特にウクライナ情 […]
アマゾンが図書館のEブック貸し出しにネガティブな情報を出版社や著者に渡していることは1年以上前から公然の秘密だったが、Eブックのベンダーであるビブリオテカ社の幹部が、アマゾンによるEブック貸し出しへの口出しに対し抗議するよう、図書館司書らに注意勧告した、と業界誌パブリッシャーズ・ウィークリーが伝えている。
「ビッグ5」を含むアメリカの大手出版社7社は、アマゾン傘下のオーディオブック・サービスであるオーディブルが7月に発表したテキスト表示機能「オーディブル・キャプション」が、著作権の侵害にあたるとしてニューヨークの地方裁判所に訴訟を起こした。
グーグル・プレイのサービスには映画やTV番組のレンタルに加えて、電子教科書のレンタルも多少あったが、他にもひっそりとEブックのレンタルを始めていると、ニュースポータルのグッドEリーダーが伝えた。だが、華々しく宣伝しなかったのはそれなりのわけもあるようだ。
ジョージ・オーウェルの『1984年(Nineteen Eighty-Four)』では、洗脳のために古典文学作品を新語法のもと改定する話が出てくるが、アマゾンのオンライン書店では、その著作そのものが勝手に変えられていることがあると、ニューヨーク・タイムズが長めの記事を書いている。
最後の短編を発表してから50年、コンピューターやテクノロジー嫌いだったJ・D・サリンジャーの著作がようやくEブックとなる。父の意志を継いで版権の管理をしてきた息子のマット・サリンジャーだったが、若い世代に読み継いでもらうための電子化だと、ニューヨーク・タイムズが伝えている。
8月7日付で投資グループ、エリオット・アドバイザーズによる米最大手書店チェーン、バーンズ&ノーブルの買収が最終決定したことを受けて、ニューヨーク・タイムズがCEOに就任したジェームズ・ドーント氏を取材している。
新聞社2社が併せ持つローカル紙(community paper)が250紙以上という状況は、日本の新聞読者にはわかりづらいかもしれない(8月8日の記事「米地方紙大手2社が合併、250紙以上を抱える大所帯に」を参照)。実際には、さらにその6倍もの数のローカル紙が全米に散在している。なぜ、そういう構造になっているのか、今回の合併でどういうことが起こるのか、アメリカの新聞産業の状況はどうなのかが、少し […]
アメリカの38州で約150紙のローカル紙を抱えるゲートハウス・メディア社(親会社はニュー・メディア投資グループ)は、同じく全米で100紙以上のローカル紙や「USAトゥデイ」紙を傘下に持つガネット社を統合吸収すると、USAトゥデイ紙など複数メディアが伝えた。
黒人女性作家として初めて1993年にノーベル文学賞に輝いたトニ・モリソンが亡くなったと版元のクノップフから発表された。
2016年のアメリカ大統領選挙を目前に民主党全国委員会(Democratic National Committee:DNC)のEメールがハッキングされ、その内容がウィキリークスで公開された事件を受け、ジュリアン・アサンジやドナルド・トランプの選挙対策委員会幹部らを相手取った訴訟がニューヨーク州南部地区連邦地方裁判所のジョン・コールトル判事により却下された。
この数年アメリカではノンフィクションの売り上げが好調だったが、どうやら陰りが見えてきたようだとフォーブス誌が伝えている。
多くの公立図書館で、図書館カードを持つ地元住民であれば、紙の本と同様にEブックを借りることができる。あるいはわざわざ図書館に足を運ばなくともEブックが読める……こういう環境が整いつつあるアメリカは、日本より数歩先を歩んでいるかもしれない。
新しいスポンサーのもとで初となるイギリス・ブッカー賞のノミネート作品13作が発表された。下馬評通り、ベテランライターのサルマン・ラシュディ(『真夜中の子供たち』で1981年に受賞)とマーガレット・アトウッド(2000年に『昏き目の暗殺者』で受賞)の一騎打ちとなるか。
「オッド・トーマス」シリーズなどで知られるベストセラー作家、ディーン・クーンツがアマゾンの出版社と契約したと、業界誌パブリッシャーズ・ウィークリーなどが伝えている。
著作権侵害の申し立てを少額裁判所で扱えるようにする著作権改正法(Copyright Alternative in Small-Claims Enforcement Act、以下CASE法)がアメリカの上院司法委員会で可決され、上院での採択に向かう。
アマゾン傘下のオーディオブック配信サービス「オーディブル」(Audible)は、9月に始まる「オーディブル・キャプション」という新しいサービスで、朗読中にそのテキストを表示できるようにすると発表した。
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