コラム、イベントレポート、インタビューなど。
特集
好きな本を誰かにギフトとして贈ることが可能な電子書店
あなたの好きな本を、家族や友人などにギフトとして贈ってみませんか？ 金券的なギフトカードではなく、任意の本をギフトとして購入して誰かにプレゼントできる電子書店を集めてみました。もし他にもギフトができるところがあれば、情報をお寄せください。
特集
週刊出版ニュースまとめ＆コラム
「違法ダウンロード範囲拡大へ」「マンガBANG！で著作権トラブル」など、出版業界気になるニュースまとめ #351（2018年12月3日～12月9日）
2018年12月3日～12月9日は「違法ダウンロード範囲拡大方針まとまる」「マンガBANG！で著作権トラブル」などが話題に。編集長 鷹野が気になった出版業界のニュースをまとめ、独自の視点でコメントしてあります。
イベントレポート
ネットと相性のいいジャンルで、実用性・共感性・娯楽性を意識せよ ～ ダ・ヴィンチニュースの書籍ウェブプロモーション
株式会社文化通信社は12月11日、都内でフォーラム “本を「WEB」でどう売るか。ネット時代の書籍販促 －ダ・ヴィンチニュースのアンケート結果から－” を開催した。登壇者は株式会社KADOKAWA ビジネス・生活文化局 デジタル・カスタム部部長 大家太氏と、同部生活情報デジタル編集課課長 宮脇大樹氏。有料セミナーなので詳報は控え、ダイジェストでレポートする。
コラム
日本のマスコミが伝えない日本の本の海外での評価はどれだけスゴいのかスゴくないのか
毎年のように村上春樹がノーベル賞をとるんじゃないかと騒ぎ、イギリス人のカズオ・イシグロがとったらとったで“名誉日本人”扱いしたがるほど、日本人は文学賞という「お墨付き」に弱いようだ。 今年は多和田葉子が『献灯使』で全米図書賞の翻訳部門を受賞し、村田沙耶香の『コンビニ人間』が文芸誌ニューヨーカーの「今年のベスト」に選ばれたと騒いでいるが、実際のところ、これらは地元でどのぐらいの影響力がある栄誉な […]
週刊出版ニュースまとめ＆コラム
「ABJマーク正式運用開始」「軽減税率、書籍・雑誌は対象外との政府見解」など、出版業界気になるニュースまとめ #350（2018年11月26日～12月2日）
2018年11月26日～12月2日は「ABJマーク正式運用開始」「軽減税率、書籍・雑誌は対象外との政府見解」などが話題に。編集長 鷹野が気になった出版業界のニュースをまとめ、独自の視点でコメントしてあります。
週刊出版ニュースまとめ＆コラム
「日販・トーハンが物流連携検討開始」「講談社 DAYS NEO インタビュー」など、出版業界気になるニュースまとめ #349（2018年11月19日～11月25日）
2018年11月19日～25日は「日販・トーハンが物流連携検討開始」「講談社 DAYS NEO インタビュー」などが話題に。編集長 鷹野が気になった出版業界のニュースをまとめ、独自の視点でコメントしてあります。
週刊出版ニュースまとめ＆コラム
「ブックオフがヤフーとの資本提携解消」「苫小牧市立中央図書館が令状なしで警察に利用者情報提供」など、出版業界気になるニュースまとめ #348（2018年11月12日～18日）
2018年11月12日～18日は「ブックオフがヤフーとの資本提携解消」「苫小牧市立中央図書館が令状なしで警察に利用者情報提供」などが話題に。編集長 鷹野が気になった出版業界のニュースをまとめ、独自の視点でコメントしてあります。
週刊出版ニュースまとめ＆コラム
「正規版を示すABJマークの運用開始へ」「ebookjapan全面リニューアルの狙い」など、出版業界気になるニュースまとめ #347（2018年11月5日～11日）
2018年11月5日～11日は「正規版を示すABJマークの運用開始へ」「ebookjapan全面リニューアルの狙い」などが話題に。編集長 鷹野が気になった出版業界のニュースをまとめ、独自の視点でコメントしてあります。
インタビュー
講談社のマンガ投稿サイト「DAYS NEO」の“婚活サービス”的思想 ～ 「編集者が必要」という作家のファーストチョイスになりたい
講談社のマンガ投稿サイト「DAYS NEO」では、他社の雑誌にも参加を呼びかけている（参考記事）。これはどういう思想に基づくものなのか？ 経緯や現状、展望などについて、「DAYS NEO」「ILLUST DAYS」「NOVEL DAYS」を統括している「ヤングマガジンのスズキ」こと、鈴木綾一氏に話を伺った。
コラム
プラットフォームは果たして何を寡占しているのか？ ～握られる5つのリソース～
本稿は、クリエイティブ・コモンズ 表示-非営利-改変禁止 4.0国際（CC BY-NC-ND 4.0）ライセンスに基づき、骨董通り法律事務所 for the Arts 弁護士 福井健策氏のコラムを転載しています。
コラム
著作権の保護と制限の規定がもうすぐ変わる ～ 保護期間延長、非親告罪化、柔軟な権利制限、教育の情報化対応など、まとめて解説
環太平洋パートナーシップに関する包括的及び先進的な協定（TPP11）が発効することにより、「保護期間の延長」「一部非親告罪化」などの権利保護強化を伴う改正著作権法が、12月30日に施行されます。また、今年の5月に成立した改正著作権法には、「柔軟な権利制限規定」「教育の情報化対応」「障害者対応」「アーカイブ利活用」などの権利制限規定が盛り込まれており、一部を除き2019年1月1日に施行されます。本 […]
週刊出版ニュースまとめ＆コラム
「TPP11が年内発効、著作権保護期間延長が確定」「図書館総合展開催」など、出版業界気になるニュースまとめ #346（2018年10月29日～11月4日）
2018年10月29日～11月4日は「TPP11が年内発効、著作権保護期間延長が確定」「図書館総合展開催」などが話題に。編集長 鷹野が気になった出版業界のニュースをまとめ、独自の視点でコメントしてあります。
インタビュー
ヤフーの膨大なデータをフル活用し、ユーザーの嗜好やTPOに合わせたレコメンドを ～ 電子書店「ebookjapan」全面リニューアルの狙い
株式会社イーブックイニシアティブジャパンは10月1日、電子書店「eBookJapan」を全面リニューアルした。従来の ebookjapan.jp ドメインから yahoo.co.jp のサブドメインに変わり、ヤフー株式会社との共同運営になるという大改革だ。この狙いはどこにあるのか？ 既存サイトはいつまで運用されるのか？ 規約はどうなるのか？ などの気になる点を、代表取締役社長 小出斉氏にぶつけた […]
週刊出版ニュースまとめ＆コラム
「DLmarketへの不正アクセスで個人情報56万件が流出の可能性」「TRC-DL、スイス・ビブリオテカ社と提携」など、出版業界気になるニュースまとめ #345（2018年10月22日～28日）
2018年10月22日～28日は「DLmarketへの不正アクセスで個人情報56万件が流出の可能性」「TRC-DL、スイス・ビブリオテカ社と提携」などが話題に。編集長 鷹野が気になった出版業界のニュースをまとめ、独自の視点でコメントしてあります。
イベントレポート
教養新書の作り方と、カッパ・ブックスの作り方 ～ 本の学校 出版産業シンポジウムレポート
NPO法人本の学校は10月28日、専修大学神田キャンパスにて「本の学校 出版産業シンポジウム 2018 in 東京」を開催した。本稿では、第2分科会「新書編集の現在、過去、未来」をレポートする。パネリストは、田中正敏氏（株式会社中央公論新社 書籍局 中公新書編集部部長）と、菊地悟氏（株式会社KADOKAWA 文芸局 角川新書編集長代理）。
コラム
海賊版サイトに特効薬はなく、さまざまな対策の継続が必要だ
本稿は「出版ニュース」2018年9月上旬号へ寄稿した原稿の転載です。転載にあたって少しタイトルを変えてあります。以下、縦書き原稿を横書きに変換してあるのと改行を少し増やしてありますが、文体は掲載時のまま（常体）です。
コラム
著しく短縮して語る著作権延長問題の歴史と、これからどうなり、何をしていくのか
本稿は、クリエイティブ・コモンズ 表示-非営利-改変禁止 4.0国際（CC BY-NC-ND 4.0）ライセンスに基づき、骨董通り法律事務所 for the Arts 弁護士 福井健策氏のコラムを転載しています。
イベントレポート
第20回図書館総合展が開催 ～ 展示会場フォトレポート
図書館総合展運営委員会は10月30日から11月1日まで、パシフィコ横浜（神奈川県横浜市）で「第20回図書館総合展」を開催している。企画・運営は株式会社カルチャー・ジャパン（JCC）。本稿では展示会の様子を電子図書館関係を中心に写真でレポートする。
週刊出版ニュースまとめ＆コラム
「ブロッキング法制化、激論の末結論出ず」「BookPlaceがU-NEXTへ統合」など、出版業界気になるニュースまとめ #344（2018年10月15日～21日）
2018年10月15日～21日は「ブロッキング法制化、激論の末結論出ず」「BookPlaceがU-NEXTへ統合」などが話題に。編集長 鷹野が気になった出版業界のニュースをまとめ、独自の視点でコメントしてあります。
イベントレポート
教育の情報化に対応した著作権法改正で、なにがどう変わる？ 〜 日本著作権教育研究会シンポジウムレポート
一般社団法人日本著作権教育研究会は10月26日、「著作権法第35条の一部改正」に関するシンポジウムを開催した。第196回通常国会で可決成立した今回の著作権法一部改正には、教育の情報化に対応した権利制限規定などの整備が行われている。本稿ではまず、文化庁著作権課の課長補佐 大野雅史氏による、著作権法改正の概要説明をレポートする。