米ペンギン・ランダムハウスが片手で読める新しいフォーマットを実験
米出版社最大手のペンギン・ランダムハウス傘下のインプリントであるダットンがベストセラー作家ジョン・グリーンの作品をボックスセットにしたミニ・ブックスの第1弾を発売したとニューヨーク・タイムズ紙が伝えた。
米出版社最大手のペンギン・ランダムハウス傘下のインプリントであるダットンがベストセラー作家ジョン・グリーンの作品をボックスセットにしたミニ・ブックスの第1弾を発売したとニューヨーク・タイムズ紙が伝えた。
アメリカや他の英語圏で子どもに読み聞かせる絵本のロングセラーシリーズとなっている「リトル・ゴールデン・ブックス」のいくつかを家庭で読むと、グーグルのスマートスピーカー、グーグル・ホームが効果音や音楽を奏でる機能が付く。
一般社団法人電子出版制作・流通協議会(以下、電流協)は10月29日、公共図書館の電子図書館サービス利用状況に関する調査レポートの最新版『電子図書館・電子書籍貸出サービス調査報告2018』を11月10日に発行することを発表した。今回のアンケート調査によると、電子図書館サービスを導入している公共図書館は昨年の調査から17館増え、78館81自治体。図書館を持つ自治体比の導入率は5.9%となった。
図書館総合展運営委員会は10月30日から11月1日まで、パシフィコ横浜(神奈川県横浜市)で「第20回図書館総合展」を開催している。企画・運営は株式会社カルチャー・ジャパン(JCC)。本稿では展示会の様子を電子図書館関係を中心に写真でレポートする。
このところインド市場への投資に力を入れているアマゾンだが、セルフ・パブリッシング・プラットフォームのキンドル・ダイレクト・パブリッシング(KDP)に、連邦用語であるヒンディー語に加えて、グジャラート語、マラヤーラム語、マラーティー語、タミル語でのサービスが始まったとフォーブス誌が伝えている。
発売前の本の“ゲラ”を読んでレビューが投稿できるサービス「NetGalley」(ネットギャリー)の新着作品を紹介いたします。情報提供は株式会社出版デジタル機構です。書誌情報や表紙は本稿執筆時点のものであり、刊行時には変更されている可能性がありますのであらかじめご了承ください。
株式会社ベネッセコーポレーションの社内シンクタンクであるベネッセ教育総合研究所は10月26日、同社の進研ゼミ会員が自由に使える電子書籍貸出サービス「電子図書館まなびライブラリー」の利用データやアンケート調査などをもとに、読書が子供の学力や学びの姿勢にどのような影響を与えているかの変化を追跡する調査研究を発表した。調査は1年4カ月にわたって行われ、その間の読書量が多い子供ほど学力が向上していること […]
2018年10月15日~21日は「ブロッキング法制化、激論の末結論出ず」「BookPlaceがU-NEXTへ統合」などが話題に。編集長 鷹野が気になった出版業界のニュースをまとめ、独自の視点でコメントしてあります。
コソボ紛争の指揮官として国連裁判所において起訴され有罪判決を受けた2人の元将軍の回想録を出版し、宣伝したとして、セルビア政府自衛省が民権団体から批判されているとAP通信が報じた。
一般社団法人日本著作権教育研究会は10月26日、「著作権法第35条の一部改正」に関するシンポジウムを開催した。第196回通常国会で可決成立した今回の著作権法一部改正には、教育の情報化に対応した権利制限規定などの整備が行われている。本稿ではまず、文化庁著作権課の課長補佐 大野雅史氏による、著作権法改正の概要説明をレポートする。
株式会社オトバンクと日本交通株式会社は10月26日、車内でオーディオブックが聴ける「本のない図書館タクシー」を都内で運行することを発表した。運行期間は10月29日から11月11日までで、読書週間に合わせた企画。
株式会社図書館流通センター(以下、TRC)は10月24日、スイスのビブリオテカ社が扱う洋書の電子書籍150万タイトル超を、全国の公共図書館や学校図書館を対象として提供することに基本合意したことを発表した。2019年度からの提供開始に向け、協議を行っているとのこと。
アメリカの公共テレビ・ラジオ局であるPBSが視聴者からのアンケート投票で決める「偉大なアメリカの一冊」に、ハーパー・リーの「To Kill a Mockingbird」(アラバマ物語)が選ばれた。
“Take a book, share a book”(本を取るのも置くのもお好きに)と書かれた小さな家の形をした木の箱を置いたことから、アメリカをはじめ80カ国に広がった「小さなフリー図書館」運動を始めたトッド・ボルがガンで亡くなったと小出版社メルヴィル・ハウスのサイトが伝えた。
PENアメリカが、ドナルド・トランプ大統領を「自らと意見を異にする特定のメディアに対し恫喝し、制裁措置をとろうと試みた」としてニューヨーク州の地方裁判所に提訴した。
株式会社講談社は10月24日、同社が運営するマンガ投稿サイト「DAYS NEO」に、11月1日から一迅社のコミック編集部が参加することを発表した。新たに加わるのは「コミックゼロサム」「コミックREX」「まんが4コマぱれっと」「コミック百合姫」「gateau」「comicPOOL」の6誌。これでDAYS NEOは、講談社と一迅社17誌200人のマンガ編集者とのマッチングが可能な投稿サイトになった。
株式会社小学館と株式会社KDDIウェブコミュニケーションズは10月22日、小学館の文芸ポータルサイト「小説丸」と、KDDIウェブコミュニケーションズの運営する縦書き表示可能なブログサービス「g.o.a.t(ゴート)」が、連携を開始したことを発表した。
図書館や書店で手に入る本の数は増えているが、それを読む人が減っているというデンマーク。2010年と比べ、日常的に小説や短編を読む30~39歳の人口が減っていることが文化省のパネルによる調査で分かった、とヨーロッパのローカルニュースを追うサイト、THE LOCALが伝えている。
eライブラリー有限責任事業組合は10月18日、小中高等学校向けの定額制電子書籍配信サービス「School e-Library(スクール イー ライブラリー)」を2019年4月から提供開始することを発表した。ラインアップは常時1000冊が配信され、3~6カ月で少しずつ入れ替わる。利用料は年間2万8800円で、先生+生徒40名の41ライセンスが提供され、クラス全員が同時に同じ本を読むことができる。
All Aboutグループのディー・エル・マーケット株式会社は10月22日、同社が運営するデジタル商品の販売サイト「DLmarket」において不正アクセスによって個人情報が流出した可能性があることを発表した。流出した可能性のある件数は56万1625件で、内容はメールアドレス・氏名・会員ID。住所、電話番号、クレジットカード情報などは含まれていないとのこと。 追記(重要) 2018年12月25日 […]
株式会社紀伊國屋書店は10月18日、店舗に設置されている在庫検索端末「KINOナビ」が、インターネットを通じてスマートフォンやパソコンなどから利用できるようになったと発表した。在庫がある書籍は、棚番号とフロア内の位置を示す地図が表示され、来店前に収蔵されている場所を知ることができる。
発売前の本の“ゲラ”を読んでレビューが投稿できるサービス「NetGalley」(ネットギャリー)の新着作品を紹介いたします。情報提供は株式会社出版デジタル機構です。書誌情報や表紙は本稿執筆時点のものであり、刊行時には変更されている可能性がありますのであらかじめご了承ください。
2018年10月8日~15日は「クラウドフレアに発信者情報開示命令」「日経ストアサービス終了へ」「Google+サービス終了へ」などが話題に。編集長 鷹野が気になった出版業界のニュースをまとめ、独自の視点でコメントしてあります。
株式会社太田出版は10月17日、同社刊の『エロマンガ表現史』(稀見理都)が北海道青少年健全育成条例の「有害図書類」に指定されたことについて、公式サイトで声明を発表した。これまでメディアからの取材に対し個々に伝えてきた公式見解を、改めて声明として記したものだという。
株式会社U-NEXTは10月16日、運営する電子書店「BookPlace」会員向けのお知らせメールにて、「BookPlace」を「U-NEXT」へサービス統合する予定であることを明らかにした。「BookPlace」で購入済みのコンテンツは一部を除き、「U-NEXT」へ移管される。統合は2018年12月ごろを予定している。
ISBN番号のついた書籍を調査した米ボウカー社(Bowker)の年次報告書によれば、従来の出版社を介さないセルフ・パブリッシングの(紙の)本が初めて年間100万冊を超えたことが明らかになった。2017年にボウカーが発行した紙の本のISBNが、前年度比で38%増の87万9587冊となり、Eブックをセルフ・パブリッシングで出した著作数は13%減の12万9601冊。
今年で創設50周年を迎えた栄えあるイギリスのマン・ブッカー賞は、有力候補視されていたイギリスのデイジー・ジョンソンやアメリカのリチャード・パワーズではなく、北アイルランド出身のアンナ・バーンズ著『Milkman』に贈られた。
Amazon.co.jpは10月16日、電子ペーパー端末「Kindle Paperwhite」の新型を発表、予約受付を開始した。出荷予定はWi-Fiモデルが11月7日、32GBの無料4Gモデルは12月13日。モデル最薄・最軽量を実現しているほか、防水機能が搭載された点が特徴。
日本独立作家同盟は10月1日、出版の未来を拓く非営利メディア「HON.jp News Blog」を正式に発進しました。これを記念し、ブックチューバー・ベルさん、スマートニュース・松浦シゲキさん、オトバンク・久保田裕也さんらにご登壇いただき、トークイベントを開催。10月16日19時30分より、YouTubeにてライブ配信を行います。
株式会社講談社は10月15日、同社が提供する電子コミックサービス「コミックDAYS」に「週刊少年マガジン」などのコミック誌13誌が月額960円で読める新たな定期購読プラン「もっとプレミアム」を追加したことを発表した。
イースト株式会社は10月15日、マイクロコンテンツ株式会社とともに、個人の本棚・図書室・資料室・図書館などの書籍・雑誌・論文・資料などのデジタル化と、背表紙インタフェースのクラウド書棚による閲覧サービス「アスパラ シェルフ(asparashelf)」の開始を発表した。価格は1000冊以上一括の場合で1冊1800円から。
今年度のノーベル文学賞がセクハラ問題に端を発し選考委員が次々と辞職、来年に2人に授与となったことで、有志によるニュー・アカデミー賞が急きょ組織されたが、受賞者は西カリブ海フランス領のグアドループ出身のマリーズ・コンデと発表された。
発売前の本の“ゲラ”を読んでレビューが投稿できるサービス「NetGalley」(ネットギャリー)の新着作品を紹介いたします。情報提供は株式会社出版デジタル機構です。書誌情報や表紙は当記事執筆時点のものであり、刊行時には変更されている可能性がありますのであらかじめご了承ください。
今フランクフルトで行われている世界最大のブックフェアで、オーディオブックの新プラットフォームを近々発表するので、アップルが出版社に「準備をしろ」と促している、と英業界紙ブックセラーが伝えている。
2018年10月1日~7日は「電子書店eBookJapanがヤフーと共同運営のebookjapanに」「インプレスR&Dの著者向けPOD出版サービス累計販売3万冊突破」などが話題に。編集長 鷹野が気になった出版業界のニュースをまとめ、独自の視点でコメントしてあります。
日本マンガ学会は10月11日、自治体による「有害図書」指定範囲拡大に対する反対声明を発表した。マンガの中の性表現のあり方はマンガ研究の重要な研究対象であるとし、こういった図書までが自治体によって有害図書として指定されてしまう状況に、強い懸念と憂慮を表明している。
一般財団法人情報法制研究所(JILIS)は10月11日、知的財産戦略本部 検証・評価・企画委員会の「インターネット上の海賊版対策に関する検討会議(タスクフォース)」で検討されているブロッキングの法制化には、前提条件に重大な過誤があり、根拠となる立法事実が存在しないという意見書を発表した。
株式会社日本経済新聞社は10月1日、直営電子書店「日経ストア」での販売を2019年1月6日で終了、サービスは2019年7月31日で終了することを発表した。購入済みコンテンツはダウンロードした端末で読み続けられるほか、一部を除き、大日本印刷株式会社運営のハイブリッド型総合書店「honto」へ移行できる。
学術系クラウドファンディングサイト「academist」を運営するアカデミスト株式会社は10月9日、イースト株式会社と株式会社マイクロコンテンツによる文系研究者向け出版ブランド「アスパラ」との業務提携を発表した。学術書出版の費用獲得から編集・出版・プロモーションまでを、トータルでサポートする形となる。
2018年第3四半期を終えたところでアメリカにおけるプリント本の売れ行きは全体で昨年度比で2.5%上昇と好調であることがNPDブックスキャンの報告でわかったと業界誌パブリッシャーズ・ウィークリーが報じている。
本稿は、クリエイティブ・コモンズ 表示-非営利-改変禁止 4.0国際(CC BY-NC-ND 4.0)ライセンスに基づき、骨董通り法律事務所 for the Arts 弁護士 福井健策氏のコラムを転載しています。
発売前の本の“ゲラ”を読んでレビューが投稿できるサービス「NetGalley」(ネットギャリー)の新着作品を紹介いたします。情報提供は株式会社出版デジタル機構です。書誌情報や表紙は本稿執筆時点のものであり、刊行時には変更されている可能性がありますのであらかじめご了承ください。
2018年9月24日~30日は「図書館問題研究会が有害図書の指定拡大と軽減税率適用を目的とした自主規制に反対声明」「Facebookで5000万人の情報流出」などが話題に。編集長 鷹野が気になった出版業界のニュースをまとめ、独自の視点でコメントしてあります。
株式会社イーブックイニシアティブジャパンは10月1日、電子書店「eBookJapan」を全面リニューアルした。URLを従来の https://www.ebookjapan.jp/ からヤフー株式会社のサブドメイン https://ebookjapan.yahoo.co.jp/ へと変更、サイトの名称もすべて小文字の「ebookjapan」へ変更され、ヤフーとの共同運営となる。
株式会社インプレスR&Dは10月1日、Amazon PODを活用した個人向け出版販売支援サービス「著者向けPOD出版サービス」の、累計販売数が3万冊を突破したことを発表した。9月末時点で登録ユーザー数は1000名超、出版点数は679点、100冊以上の販売実績がある本は48点、1000冊以上が7点あるとのこと。
株式会社パピレスは10月1日、賞金総額毎月100万円のオリジナルマンガコンテスト「Rentaコミック大賞」の応募受付を開始した。同社が運営する電子書籍レンタルサイト「Renta!」と、投稿プラットフォーム「upppi」で2019年2月28日まで受け付けている。
国立国会図書館は10月1日、ウェブサイト「国立国会図書館デジタルコレクション」への機能追加を発表した。コンテンツ閲覧画面がレスポンシブウェブデザインに対応し、スマートフォンなど小さな画面で閲覧しやすくなった。
これまで多くのEU参加国で、電子書籍・電子刊行物だけに課せられてきたVAT税率の撤廃に向けて、ECOFIN(EU加盟国の経済・財務相が経済政策の調整をする閣僚理事会)が各国で電子書籍と紙の本と同じくVAT非課税としてもよい、という提案を採択した。
楽天グループのRakuten Kobo Inc.は10月3日、新型電子ペーパー端末「Kobo Forma(コボ フォルマ)」の予約受付を開始した。国内販売開始は10月24日を予定している。Koboシリーズ最大の8インチ画面で見開き表示が可能であるほか、ページめくり物理ボタンを搭載しているのも特徴。
シアトルの本社でも女性社員が妊娠すると居づらくなったり、夏は倉庫での労働がきついなど、労働環境問題の内部告発がなんどもあったアマゾンだが、来月11月から正社員・契約社員を問わず、時給の最低額を15ドルにすると発表した。
アメリカではクリスマス前のプレゼントとして本の需要が高まる中、リアル書店に足を運んでもらおうと、インディペンデント書店と出版社が協力してキャンペーンを立ち上げたと業界紙パブリッシャー・ウィークリーが伝えている。
株式会社ブックウォーカーは9月10日、同社が運営する電子雑誌読み放題サービス「マガジン☆WALKER」で徳間書店「アニメージュ」を配信開始したことを発表した。同サービスで配信しているゲーム・アニメ・声優誌はこれで計12誌となる。
株式会社Books&Companyは9月10日、電子書籍のみなし売上を先払いする制作サービス「Books&Cloud(ブックスアンドクラウド)」を開始した。同社が電子書籍を制作し販売を開始した時点で、実際の売上とは無関係に50ダウンロードぶんが出版社へ支払われる。電子出版における「取次金融」の担い手を目指すサービスと言える。
フランスでは毎年秋に何百という文学小説が売り出される「ラントレ・リテレー(文学への回帰)」が行われ、マスコミが新刊本のニュースで埋め尽くされるが、果たしてこのカンヌ映画祭の小説バージョンともいえるお祭りが著者や出版社にとって望ましいことなのか、とニュースサイトの「フランス24」が問いかけている。
株式会社ブクログは10月1日、ユーザーの投票によって決まる「第6回ブクログ大賞」のノミネート作品を発表、同日より投票受付を開始した。投票の締切は10月22日で、大賞発表は11月12日を予定している。
株式会社日本電子図書館サービスは10月1日、同社が提供する電子図書館サービス「LibrariE(ライブラリエ)」の導入館が、9月末時点で72館になったことを発表した。取扱いコンテンツ数は4万2000点、取引出版社は90社とのこと。
発売前の本の“ゲラ”を読んでレビューが投稿できるサービス「NetGalley」の新着作品を紹介いたします。情報提供は株式会社出版デジタル機構です。書誌や表紙は仮であり、変更する可能性があります。
本日正式スタートした「HON.jp News Blog」は、激動の時を迎えた「出版(publishing)」という営みの未来を拓くため、革新的(イノベーティブ)な動きや考えをニュース・コラム・インタビューなどの形で紹介・提案することにより、界隈の健全な発展に寄与する非営利のメディアです。 ■ HON.jp News Blog ホームhttps://hon.jp/news/hon.jp/news […]
© HON.jp / This site is protected by reCAPTCHA and the Google Privacy Policy and Terms of Service apply.