リサーチ

　日本の製紙業・パルプ製造業の事業者団体である日本製紙連合会は11月29日、「ビジネスパーソンの紙媒体とデジタル媒体の利用に関する意識・実態調査」の結果を発表した。書籍は7割以上、マンガ・雑誌は6割以上、新聞でも過半数が紙派であることがわかった。

　株式会社ベネッセコーポレーションの社内シンクタンクであるベネッセ教育総合研究所は10月25日、同社の進研ゼミ会員が自由に使える電子書籍貸出サービス「電子図書館まなびライブラリー」の利用データやアンケート調査などをもとに、読書が子供の様々な力や学力にどのような影響を与えているかの変化を追跡する調査研究を発表した。

　マイボイスコム株式会社は4月9日、「定額制サービス（サブスクリプション）」に関するアンケート調査結果を発表した。直近1年間での定額制サービス全般の利用者は2割強で、そのうちいわゆる読み放題サービスの利用者は16.0％だった。他のジャンルは、映像配信が56.1％、音楽配信が18.1％、ソフト・アプリが10.1％、ゲームが5.7％、など。

　一般社団法人電子出版制作・流通協議会（以下、電流協）は10月29日、公共図書館の電子図書館サービス利用状況に関する調査レポートの最新版『電子図書館・電子書籍貸出サービス調査報告2018』を11月10日に発行することを発表した。今回のアンケート調査によると、電子図書館サービスを導入している公共図書館は昨年の調査から17館増え、78館81自治体。図書館を持つ自治体比の導入率は5.9％となった。

　株式会社ベネッセコーポレーションの社内シンクタンクであるベネッセ教育総合研究所は10月26日、同社の進研ゼミ会員が自由に使える電子書籍貸出サービス「電子図書館まなびライブラリー」の利用データやアンケート調査などをもとに、読書が子供の学力や学びの姿勢にどのような影響を与えているかの変化を追跡する調査研究を発表した。調査は1年4カ月にわたって行われ、その間の読書量が多い子供ほど学力が向上していること […]

　株式会社インプレスのシンクタンク部門であるインプレス総合研究所は7月24日、2017年度電子出版市場の動向調査結果概要を発表、詳細レポート『電子書籍ビジネス調査報告書2018』の予約受付を開始した。発売は7月30日。