国際ブッカー賞、初の中東女性作家が受賞
2019年の国際マン・ブッカー賞はオマーン出身のジョハ・アルハーシと翻訳者のマリリン・ブースが受賞した。
2019年の国際マン・ブッカー賞はオマーン出身のジョハ・アルハーシと翻訳者のマリリン・ブースが受賞した。
アメリカでも低迷を続ける雑誌出版業だが、ここに来て「peak TV」(50年代のテレビ黎明期の黄金時代を指す言葉)と呼ばれる現象で収入が上がったライターも出てきたと、ブルームバーグが伝えている。
アメリカではコミックのマーベル・コミックス社とDCコミックスの寡占市場が続くなか、インディペンデントと呼ばれる中小コミック出版社は統合するなどして新しい生き残り策を探っていると、ニューヨーク・タイムズが伝えた。(2019年6月27日:末尾に更新情報)
非営利団体クリエイティブ・コモンズが、サイト内の検索エンジン「CCサーチ」正式版を開始。19の団体が公開している画像などが3億枚あるアーカイブからイメージを探せるようになったと、複数のITニュースサイトが伝えている。
米最大手書籍チェーンであるバーンズ&ノーブル(Barnes & Noble、以下B&N)が解雇したデモス・パルネロス前CEOと買収の妨害やセクハラの疑いで双方に訴訟し合っていた問題で、5月6日に裁判所がいくつか決定を下したと業界誌パブリッシャーズ・ウィークリーなどが伝えている。
デジタルコンテンツに焦点を当てた教育出版社という点で競合社同士であるマグローヒル社とセンゲージ社が合併すると発表した。
アメリカの書店チェーンといえば、ボーダーズは2011年に倒産し、バーンズ&ノーブルも長らく経営危機がささやかれる中、昨年10月にカナダの書店チェーン「インディゴ」がアメリカ1号店をオープンしてから後の様子をニューヨーク・タイムズが報じている。
アメリカ第2位の規模のホールセラー(取次)であるベイカー&テイラーがリテール(書店)向けの卸業から撤退する決断をしたと業界誌パブリッシャーズ・ウィークリーが伝えている。
ワシントンDCにあり、政界の顧客も多いポリティックス&プローズ書店で白人至上主義者のグループが店内イベントを妨害、一時期中断されるハプニングがあったと業界誌パブリッシャーズ・ウィークリーなどのサイトが伝えている。
学術出版のエルゼビアがノルウェーの学会グループと合意に達したと「ネイチャー」誌のニュースサイトが伝えた。
200作以上のロマンス小説に加えJ・D・ロブなどのペンネームでサスペンス小説も発表しているノラ・ロバーツが、ブラジルのロマンス小説家に盗作されたとして提訴したと複数のメディアが報じた。
自然の中に身を置くと、うつ軽減、体力回復することがわかってきたが、今注目されているのが shinrin-yoku(森林浴)だと米業界紙パブリッシャーズ・ウィークリーが伝えている。
ヨーロッパ連合(EU)の著作権指令にある通りに自動フィルターを使うと、合法なコンテンツまで削除されてしまうとこれまで懸念されてきたが、さっそく「マラー報告書」が消される事態となり、その一方で出版社がこぞってこの無料のコンテンツをベストセラー本にして儲けようとしている、とテクノロジーニュースサイトの techdirt が指摘している。
アメリカ最大手の出版社ペンギン・ランダムハウスが「Reader Rewards Loyalty Program」と銘打ったプロモーションで、同社の本を12冊買えば1冊が無料でもらえるキャンペーンを発表した。
黒塗り箇所の目立つ改定版ながら、ようやく公開された「マラー報告書」(ロシアが米大統領選挙に介入し、ドナルド・トランプを有利にしたかどうかの調査)はネット上で誰もが読めるが、ボストン郊外のハーバード大学の生協では、PODの本として需要が殺到、これを印刷するエスプレッソマシーンが大活躍している、とボストン・グローブ紙が報じている。
オランダの印刷所(Roto Smeets Deventer、Roto Smeets Weert、Senefelder Missetなど)を傘下に持つサークル・メディア・グループが、倒産申請を発表した。2018年に紙のコストが15〜20%高騰したにも関わらず、注文はその倍ぐらい減少し、昨年後半から事業が立ちいかなくなったと報告している。
ニューヨークのコロンビア大学で4月15日、今年のピューリッツァー賞受賞作が発表された。
4月9日に2019年のマン・ブッカー国際文学賞の最終ノミネート作品6タイトルが発表された。5月21日に最優秀作品が発表されるが、今年はアジア勢の著書は入らなかった。
アマゾン傘下のオーディオブックサービス、オーディブルが2件の集団訴訟で和解した。
書籍と他メディアの取次でドイツ国内に7ヶ所の拠点を持つドイツ最大手のKoch, Neff & Volckmar(KNV)が2月に倒産申請し、その影響が懸念されている、と複数のドイツのメディアが伝えている。(2019年6月27日:末尾に更新情報)
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