ECのミカタ
国内ニュース

定額制サービス全般の利用者は25.5%、ECサイト購入頻度の低い人の方が電子書籍の利用割合は高い結果に ~ ECのミカタ発表

 株式会社ECのミカタは6月5日、サブスクリプションサービス利用実態などを調査した「EC消費者意識調査」のアンケート結果を発表した。定額制サービス全般の利用経験は25.5%で、そのうち「電子書籍」の利用割合は、ECサイトの購入頻度が月に1回以上の人は22.7%、それ未満の人は37.0%だった。

子ども読書の情報館
国内ニュース

子供のテキスト電子書籍利用率は2割超 ~ 文部科学省「子供の読書活動の推進等に関する調査研究」報告書が公開

 文部科学省は5月17日、平成30年度委託調査「子供の読書活動の推進等に関する調査研究」の報告書を「子ども読書の情報館」にて公開した。教科書、学習参考書、マンガ、雑誌を除く電子書籍の利用率は、2割を超えている実態が明らかになった。

出版月報より
Features

出版月報の数字は「出版」の統計ではなく、「取次ルート」の統計である

 2019年3月期の書籍雑誌推定販売金額は1521億円で、前年比6.4%減 ―― この数字は、公益社団法人全国出版協会・出版科学研究所から毎月発行されている「出版月報」の、本稿執筆時点で最新号である2019年4月号に掲載されている。本稿では、この数字がなにを示しているのかを、再確認しよう。

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海外ニュース

「マラー報告書」をPOD印刷するエスプレッソ・マシーンがフル回転

 黒塗り箇所の目立つ改定版ながら、ようやく公開された「マラー報告書」(ロシアが米大統領選挙に介入し、ドナルド・トランプを有利にしたかどうかの調査)はネット上で誰もが読めるが、ボストン郊外のハーバード大学の生協では、PODの本として需要が殺到、これを印刷するエスプレッソマシーンが大活躍している、とボストン・グローブ紙が報じている。

マイボイスコム「MyVoice」より
国内ニュース

定額制サービス全般の利用者は2割強、そのうち読み放題の利用者は16.0% ~ マイボイスコム調べ

 マイボイスコム株式会社は4月9日、「定額制サービス(サブスクリプション)」に関するアンケート調査結果を発表した。直近1年間での定額制サービス全般の利用者は2割強で、そのうちいわゆる読み放題サービスの利用者は16.0%だった。他のジャンルは、映像配信が56.1%、音楽配信が18.1%、ソフト・アプリが10.1%、ゲームが5.7%、など。

カクヨム
国内ニュース

KADOKAWAの小説投稿サイト「カクヨム」が3周年。今年秋には稼げる仕組みを加え、新たなステージへ

 株式会社KADOKAWAの小説投稿サイト「カクヨム」は、2016年2月のオープンから3周年を迎えた。これまで投稿・公開された作品は10万点を超える。常時さまざまなコンテストやイベントを開催してユーザーを盛り上げ、話題となった『横浜駅SF』(柞刈湯葉/カドカワBOOKS)や、TVアニメ化が決定した『この勇者が俺TUEEEくせに慎重すぎる』(土日月/カドカワBOOKS)など人気作が次々誕生している。

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電流協
終了したイベント

矢口博之×星野渉×梶原治樹×植村八潮セミナー「2018年電子出版ビジネスの現状と今後の展望―文化通信アンケート調査による―」2月28日開催(電子出版制作・流通協議会)

 一般社団法人電子出版制作・流通協議会は2月28日、オープンセミナー「2018年電子出版ビジネスの現状と今後の展望―文化通信アンケート調査による―」を開催する。パネリストは、矢口博之氏(東京電機大学理工学部准教授)、星野渉氏(文化通信社専務取締役)、梶原治樹氏(扶桑社販売部担当部長)。コーディネーターは植村八潮氏(専修大学教授)。

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海外ニュース

アメリカ最大手取次が2位を買収か? 連邦取引委員会が調査を開始

 米最大手の書籍取次イングラムが、第2位のベイカー&テイラーの買収を打診し、これを受けて連邦取引委員会(Federal Trade Commission, 以下FTC)が調査し始めたことを、出版関連のニュースレターを発行しているShelf Awarenessがすっぱ抜き、続いて業界誌パブリッシャーズ・ウィークリーが伝えるまでになっている。

電子図書館・電子書籍貸出サービス調査報告2018
国内ニュース

電子図書館サービス導入数は78館81自治体に ~ 電流協『電子図書館・電子書籍貸出サービス調査報告2018』

 一般社団法人電子出版制作・流通協議会(以下、電流協)は10月29日、公共図書館の電子図書館サービス利用状況に関する調査レポートの最新版『電子図書館・電子書籍貸出サービス調査報告2018』を11月10日に発行することを発表した。今回のアンケート調査によると、電子図書館サービスを導入している公共図書館は昨年の調査から17館増え、78館81自治体。図書館を持つ自治体比の導入率は5.9%となった。

ベネッセ教育総合研究所
国内ニュース

ベネッセ教育総合研究所が「電子図書館まなびライブラリー」の利用データをもとに調査 ~ 読書量の多い子供ほど学力が向上

 株式会社ベネッセコーポレーションの社内シンクタンクであるベネッセ教育総合研究所は10月26日、同社の進研ゼミ会員が自由に使える電子書籍貸出サービス「電子図書館まなびライブラリー」の利用データやアンケート調査などをもとに、読書が子供の学力や学びの姿勢にどのような影響を与えているかの変化を追跡する調査研究を発表した。調査は1年4カ月にわたって行われ、その間の読書量が多い子供ほど学力が向上していること […]

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海外ニュース

刊行点数は伸びているが、国民が徐々に本を読まなくなっているデンマークの調査結果

 図書館や書店で手に入る本の数は増えているが、それを読む人が減っているというデンマーク。2010年と比べ、日常的に小説や短編を読む30~39歳の人口が減っていることが文化省のパネルによる調査で分かった、とヨーロッパのローカルニュースを追うサイト、THE LOCALが伝えている。

MMD研究所
国内ニュース

MMD研究所が「2018年8月 電子書籍の利用に関する調査」結果を公表

 モバイルに特化した調査研究機関のMMD研究所を運営するMMDLabo株式会社は8月30日、「2018年8月 電子書籍の利用に関する調査」の結果サマリーを公開した。電子書籍の利用経験は44.7%と半数近くになっており、1作品ずつ購入の電子書店・アプリでは「Kindle」が、定額読み放題では「dマガジン」が利用率1位となっている。

オーディオブック白書
国内ニュース

オトバンクがオーディオブック利用傾向アンケート調査の結果を発表 ~ オーディオブック利用者の約半数が「読書する機会が増えた」と回答

 株式会社オトバンクは8月2日、オーディオブックの利用者を対象としたアンケート調査結果を発表した。47%が「読書する機会が増えた」、14%が「オーディオブックをきっかけに原作を読んだ」、10%が「本屋や図書館に行く機会が増えた」と回答しており、オーディオブックの利用をきっかけに、読書習慣が活発になっている傾向が見てとれる。

電子書籍ビジネス調査報告書2018
国内ニュース

2017年度電子出版市場は2556億円で前年度比12.2%増と推計 ~ インプレス総合研究所『電子書籍ビジネス調査報告書2018』

 株式会社インプレスのシンクタンク部門であるインプレス総合研究所は7月24日、2017年度電子出版市場の動向調査結果概要を発表、詳細レポート『電子書籍ビジネス調査報告書2018』の予約受付を開始した。発売は7月30日。

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hon.jp DayWatch Archive

米EC市場調査会社「米国Amazon社の2016年の電子書籍売上高は推定14億ドル、紙書籍は47億ドル」

【編集部記事】米国のEC市場調査会社One Click Retail社(本社:米国ユタ州)が現地時間8月17日、米国Amazon社に関する最新の推計値レポートを発表している。  それによると、2016年の米国版Amazon.comサイト単体での紙書籍/電子書籍の売上高はそれぞれ推定47億ドル(約5,155億円)/14億ドル(約1,535億円)。今年1〜6月期については、どちらとも前年を上回るペース […]