工学院大学附属中学校・高等学校図書館
コラム

生徒向けの使えるリンク集が「学校図書館の自殺行為」と言われた ~ 学校図書館の存在意義とデジタルトランスフォーメーション(DX)

 学校図書館は、紙の本を貸出したり本を紹介するだけの場所ではないと、司書教諭の有山裕美子氏(工学院大学附属中学校・高等学校)は訴える。では学校図書館には、どのような役割があるのか? 短期集中連載の、今回は中編。前編はこちら。

工学院大学附属中学校・高等学校図書館
コラム

司書教諭が図書室という場を失って取り組んだこと ~ 学校図書館の存在意義とデジタルトランスフォーメーション(DX)

 新型コロナウイルス感染拡大を受け、全国の小中高校などが臨時休校となった。そんな中でも「学びを止めない」ため、学校図書館はどのような取り組みを行っているか? また、そこにはどのような問題があるのか? 司書教諭の有山裕美子氏(工学院大学附属中学校・高等学校)に寄稿いただいた。前中後編の短期集中連載でお届けする。

弁護士・池田毅氏(池田・染谷法律事務所)
インタビュー

編集者依頼の代筆自伝、出版取り止めで原稿料未払いは下請法違反? ~ ライターが自分の身を守るためには

 出版社の編集者から著名人の“自伝”代筆を依頼され、いわゆる“ゴーストライター”として密着取材し数カ月がかりで原稿を執筆。ところが完成間際で出版取り止め、原稿料も支払ってもらえない ―― このような場合、ライターは下請代金支払遅延等防止法(以下、下請法)で守られるのだろうか? 独占禁止法・景品表示法・下請法などを専門とする弁護士・池田毅氏に話を伺った。

中国・武漢市の武昌駅前広場
コラム

共感を呼び称賛された『武漢日記』が一転、海外版の翻訳出版で批判と中傷に晒されたわけ

 出版社を定年退職したのち北京大学で教鞭を執る馬場公彦氏に、中文圏の出版事情についてコラムを連載いただくことになりました。1回目は、新型コロナウイルス感染症のため都市封鎖された中華人民共和国湖北省の武漢市の様子を綴った『武漢日記』出版をめぐる騒動についてです。

「著作権法第35条の一部改正に関するブリーフィングセッション」(一般社団法人日本著作権教育研究会)
コラム

遠隔授業を阻む著作権の問題をクリアにする「授業目的公衆送信補償金制度」とは?

 新型コロナウイルス感染拡大を受け、学校で遠隔授業のニーズが急速に高まっている。その際の障壁とされていた著作権の問題をクリアにすべく、「授業目的公衆送信補償金制度」が前倒し施行される見通しだ。そこで本稿では、この新制度がどのようなものなのか、筆者の理解の範囲で解説する。

イースト「電子復刻」
インタビュー

出版社の休眠資産を掘り起こす「電子復刻」~ 権利処理や売上管理を代行するイーストの狙い

 電子出版を支援するイースト株式会社が、出版社に眠っている刊行物を新たに電子化して世に送り出すサービス「電子復刻」を展開している。これはどのようなサービスで、狙いは何か? 出版ジャーナリストの成相裕幸氏に取材・レポートいただいた。

無料まとめ
特集

【更新】いまだけ無料で読める電子書籍・雑誌のまとめ(3月27日時点)

 新型コロナウイルス感染症(COVID-19)対策で引き続き、自宅で過ごす時間が増えている方々が多くなっています。そんな時間を読書に充てて欲しいと、出版社などが特別対応で“いまだけ無料”にしている事例を、終了日順にまとめてみました。3月19日時点の記事から、さらに追加・更新してあります。

小学館版日本の歴史
特集

いまだけ無料で読める電子書籍・雑誌のまとめ(3月19日時点)

 新型コロナウイルス感染症(COVID-19)対策で臨時休校や出社禁止など、自宅で過ごす時間が増えている方々が多くなっています。そんな時間を読書に充てて欲しいと、出版社などが特別対応で“いまだけ無料”にしている事例を、終了日順にまとめてみました。3月13日時点の記事から、追加・更新してあります。【3月27日時点の情報に更新した記事はこちら】

クリス・アンダーソン『フリー 〈無料〉からお金を生みだす新戦略』(NHK出版)
コラム

“いまだけ無料”の先にあるもの ~ 社会貢献とマーケティングの狭間

 いわゆる「コロナ休校」対応で、書籍・雑誌を“いまだけ無料”にする事例が続出しています。ユーザーからは感謝の声も多いですが、提供側はそろそろ少し先のことも考えておきたいところ。フリージャーナリストの西田宗千佳さんに、そんなコラムを寄稿いただきました。

iPad Pro
特集

いまだけ無料で読める電子書籍・雑誌のまとめ(3月13日時点)

 新型コロナウイルス感染症(COVID-19)対策で臨時休校や出社禁止など、自宅で過ごす時間が増えている方々が多くなっています。そんな時間を読書に充てて欲しいと、出版社などが特別対応で“いまだけ無料”にしている事例を、終了日順にまとめてみました。【3月27日時点の情報に更新した記事はこちら】

文科省の入り口
コラム

侵害コンテンツのダウンロード違法範囲拡大は、どういう目的で導入されようとし、どういう制度になろうとしているのか?

 共同通信や産経新聞などによると、自民党文部科学部会などの合同会議が2月25日に開催され、海賊版対策の「ダウンロード規制法案」を了承したという。本稿では、そもそもこの「ダウンロード規制」はどういう目的で導入されようとしているのか? 現行はどういう制度なのか? それがどう変わろうとしているのか? などについて、改めて、なるべくかみ砕いて解説する。

第21回図書館総合展のメディアドゥブース
コラム

楽天の株式譲渡で日本の電子図書館事業「OverDrive Japan」はどうなるか?

 楽天株式会社は昨年12月25日、子会社で電子図書館プラットフォーム世界最大手である OverDrive Holdings, Inc. の全株式を、アメリカ最大手のプライベートエクイティ投資会社のKKR(コールバーグ・クラヴィス・ロバーツ)に譲渡する契約を締結したことを発表した。KKR側の意図については、すでに大原ケイ氏が解説しているが、では、日本で展開されている電子図書館事業「OverDrive […]

1月17日開催「ビジネスパーソンのための『21世紀の啓蒙』入門」イベント
インタビュー

NewsPicksパブリッシングと草思社の協業から生まれた成果 ~ 伝統的出版社と新興出版社が手を組んだ理由

 12月に草思社が刊行したスティーブン・ピンカー『21世紀の啓蒙』は、販促とプロモーションをNewsPicksパブリッシングがになっている。この共同企画はどのようにして生まれたのか、そして、どのような効果があったのだろうか? 出版ジャーナリストの成相裕幸氏に取材・レポートいただいた。

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コラム

アメリカの書籍出版産業2020:これまでの10年と、これからの10年について(5)~ インディペンデント書店はなぜリバイバルできたのか?

 大原ケイ氏に、アメリカの書籍出版産業の過去10年と、これからの10年について解説いただきました。第5回は、「インディペンデント書店はなぜリバイバルできたのか?」です。第1回はこちら。第2回はこちら。第3回はこちら。第4回はこちら。

イメージ画像:Pixabayより
コラム

アメリカの書籍出版産業2020:これまでの10年と、これからの10年について(4)~ 出版社のこれからの10年を握るカギはやっぱりアマゾン/書店の二極化:大手チェーンとインディペンデント書店

 大原ケイ氏に、アメリカの書籍出版産業の過去10年と、これからの10年について解説いただきました。第4回は、「出版社のこれからの10年を握るカギはやっぱりアマゾン」と「書店の二極化:大手チェーンとインディペンデント書店」です。第1回はこちら。第2回はこちら。第3回はこちら。