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出版関連気になるニュースまとめ
週刊出版ニュースまとめ＆コラム

「学校図書館とデジタルトランスフォーメーション」「電子図書館サービス大幅伸張」など、出版関連気になるニュースまとめ #428（2020年6月14日～20日）

2020年6月22日 鷹野凌

　2020年6月14日～20日は「学校図書館とデジタルトランスフォーメーション」「電子図書館サービス大幅伸張」などが話題に。編集長 鷹野が気になった出版関連ニュースをまとめ、独自の視点でコメントしてあります。

出版業界気になるニュースまとめ
週刊出版ニュースまとめ＆コラム

「4月書店売上前期比6％減」「中国出版業界のコロナ禍対応解説」など、出版業界気になるニュースまとめ #423（2020年5月11日～17日）

2020年5月18日 鷹野凌

　2020年5月11日～17日は「4月書店売上前期比6％減」「中国出版業界のコロナ禍対応解説」などが話題に。編集長 鷹野が気になった出版業界のニュースをまとめ、独自の視点でコメントしてあります。

出版業界気になるニュースまとめ
週刊出版ニュースまとめ＆コラム

「ダウンロード違法化、特別な事情がある場合は除外に」「著者向けPOD出版サービス北米欧州6カ国に対応」など、出版業界気になるニュースまとめ #409（2020年1月27日～2月2日）

2020年2月10日 鷹野凌

　2020年1月27日～2月2日は「ダウンロード違法化、特別な事情がある場合は除外に」「著者向けPOD出版サービス北米欧州6カ国に対応」などが話題に。編集長 鷹野が気になった出版業界のニュースをまとめ、独自の視点でコメントしてあります。

出版業界気になるニュースまとめ
週刊出版ニュースまとめ＆コラム

「eBookJapanがebookjapanに」「ヘッジファンドがバーンズ＆ノーブル買収へ」など、出版業界気になるニュースまとめ #376（2019年6月3日～9日）

2019年6月17日 鷹野凌

　2019年6月3日～9日は「eBookJapanがebookjapanに」「ヘッジファンドがバーンズ＆ノーブル買収へ」などが話題に。編集長 鷹野が気になった出版業界のニュースをまとめ、独自の視点でコメントしてあります。

出版業界気になるニュースまとめ
週刊出版ニュースまとめ＆コラム

「架空表現規制の国連委草案に見直し要請」「メディアドゥHD上場後初赤字決算」など、出版業界気になるニュースまとめ #369（2019年4月8日～14日）

2019年4月22日 鷹野凌

　2020年4月13日～19日は「架空表現規制の国連草案に見直し要請」「メディアドゥHD上場後初赤字決算」などが話題に。編集長 鷹野が気になった出版業界のニュースをまとめ、独自の視点でコメントしてあります。

まとめ
週刊出版ニュースまとめ＆コラム

「『エロマンガ表現史』の有害指定に議事録なし」「出版業界の有害図書指定による軽減税率適用に政府が難色」など出版業界関連の気になるニュースまとめ #335（2018年8月6日～19日）

2018年8月20日 鷹野凌

　先週、先々週は「『エロマンガ表現史』の有害指定に議事録なし」「出版業界の有害図書指定による軽減税率適用に政府が難色」などが話題に。出版業界関連気になるニュースまとめ、2018年8月6日～19日分です。基本、毎週月曜配信ですが、先週はお盆休みをいただきました。

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海外ニュース

インディー作家のオーディオ版が無許可で米アマゾンのアンリミテッドに組み込まれる

2018年8月10日 大原ケイ

　この数ヶ月、米アマゾンのキンドル・アンリミテッド（以下KU）が提供するサービスに著書の参加を許可し、それとは別にオーディオ版をAudible.comで販売しているインディペンデント作家のオーディオ版が、「許可あり」としてKUに自動的に組み込まれている状態が続いていると、Eブックニュースのポータルであるデジタル・リーダーが伝えている。

まとめ
週刊出版ニュースまとめ＆コラム

「KADOKAWAが書店との直接取引をさらに増やしていく方針」「楽天マンガ売却」など出版業界関連の気になるニュースまとめ #332（2018年7月16日～22日）

2018年7月23日 鷹野凌

　先週は「KADOKAWAが書店との直接取引をさらに増やしていく方針」「楽天マンガ売却」などが話題に。毎週月曜恒例の、出版業界関連気になるニュースまとめ、2018年7月16日～22日分です。

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海外ニュース

キンドルの読み放題サービスとヨメヨメ詐欺の攻防は続く

2018年7月17日 大原ケイ

　今月1日に、米アマゾンのセルフ・パブリッシング・サービスである「キンドル・ダイレクト・パブリッシング（KDP）」が定額読み放題サービス「キンドル・アンリミテッド」に著作を提供する際のガイドラインを改定し、詐欺行為を予防する動きに出たが、まだまだ取り締まりが甘いとユーザーから指摘されているとフォーブス誌が報じている。