
裏ノーベル文学賞はグアドループのマリーズ・コンデに
今年度のノーベル文学賞がセクハラ問題に端を発し選考委員が次々と辞職、来年に2人に授与となったことで、有志によるニュー・アカデミー賞が急きょ組織されたが、受賞者は西カリブ海フランス領のグアドループ出身のマリーズ・コンデと発表された。
今年度のノーベル文学賞がセクハラ問題に端を発し選考委員が次々と辞職、来年に2人に授与となったことで、有志によるニュー・アカデミー賞が急きょ組織されたが、受賞者は西カリブ海フランス領のグアドループ出身のマリーズ・コンデと発表された。
発売前の本の“ゲラ”を読んでレビューが投稿できるサービス「NetGalley」(ネットギャリー)の新着作品を紹介いたします。情報提供は株式会社出版デジタル機構です。書誌情報や表紙は当記事執筆時点のものであり、刊行時には変更されている可能性がありますのであらかじめご了承ください。
今フランクフルトで行われている世界最大のブックフェアで、オーディオブックの新プラットフォームを近々発表するので、アップルが出版社に「準備をしろ」と促している、と英業界紙ブックセラーが伝えている。
2018年10月1日~7日は「電子書店eBookJapanがヤフーと共同運営のebookjapanに」「インプレスR&Dの著者向けPOD出版サービス累計販売3万冊突破」などが話題に。編集長 鷹野が気になった出版業界のニュースをまとめ、独自の視点でコメントしてあります。
日本マンガ学会は10月11日、自治体による「有害図書」指定範囲拡大に対する反対声明を発表した。マンガの中の性表現のあり方はマンガ研究の重要な研究対象であるとし、こういった図書までが自治体によって有害図書として指定されてしまう状況に、強い懸念と憂慮を表明している。
一般財団法人情報法制研究所(JILIS)は10月11日、知的財産戦略本部 検証・評価・企画委員会の「インターネット上の海賊版対策に関する検討会議(タスクフォース)」で検討されているブロッキングの法制化には、前提条件に重大な過誤があり、根拠となる立法事実が存在しないという意見書を発表した。
株式会社日本経済新聞社は10月1日、直営電子書店「日経ストア」での販売を2019年1月6日で終了、サービスは2019年7月31日で終了することを発表した。購入済みコンテンツはダウンロードした端末で読み続けられるほか、一部を除き、大日本印刷株式会社運営のハイブリッド型総合書店「honto」へ移行できる。
学術系クラウドファンディングサイト「academist」を運営するアカデミスト株式会社は10月9日、イースト株式会社と株式会社マイクロコンテンツによる文系研究者向け出版ブランド「アスパラ」との業務提携を発表した。学術書出版の費用獲得から編集・出版・プロモーションまでを、トータルでサポートする形となる。
2018年第3四半期を終えたところでアメリカにおけるプリント本の売れ行きは全体で昨年度比で2.5%上昇と好調であることがNPDブックスキャンの報告でわかったと業界誌パブリッシャーズ・ウィークリーが報じている。
本稿は、クリエイティブ・コモンズ 表示-非営利-改変禁止 4.0国際(CC BY-NC-ND 4.0)ライセンスに基づき、骨董通り法律事務所 for the Arts 弁護士 福井健策氏のコラムを転載しています。
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2018年9月24日~30日は「図書館問題研究会が有害図書の指定拡大と軽減税率適用を目的とした自主規制に反対声明」「Facebookで5000万人の情報流出」などが話題に。編集長 鷹野が気になった出版業界のニュースをまとめ、独自の視点でコメントしてあります。
株式会社イーブックイニシアティブジャパンは10月1日、電子書店「eBookJapan」を全面リニューアルした。URLを従来の https://www.ebookjapan.jp/ からヤフー株式会社のサブドメイン https://ebookjapan.yahoo.co.jp/ へと変更、サイトの名称もすべて小文字の「ebookjapan」へ変更され、ヤフーとの共同運営となる。
株式会社インプレスR&Dは10月1日、Amazon PODを活用した個人向け出版販売支援サービス「著者向けPOD出版サービス」の、累計販売数が3万冊を突破したことを発表した。9月末時点で登録ユーザー数は1000名超、出版点数は679点、100冊以上の販売実績がある本は48点、1000冊以上が7点あるとのこと。
株式会社パピレスは10月1日、賞金総額毎月100万円のオリジナルマンガコンテスト「Rentaコミック大賞」の応募受付を開始した。同社が運営する電子書籍レンタルサイト「Renta!」と、投稿プラットフォーム「upppi」で2019年2月28日まで受け付けている。
国立国会図書館は10月1日、ウェブサイト「国立国会図書館デジタルコレクション」への機能追加を発表した。コンテンツ閲覧画面がレスポンシブウェブデザインに対応し、スマートフォンなど小さな画面で閲覧しやすくなった。
これまで多くのEU参加国で、電子書籍・電子刊行物だけに課せられてきたVAT税率の撤廃に向けて、ECOFIN(EU加盟国の経済・財務相が経済政策の調整をする閣僚理事会)が各国で電子書籍と紙の本と同じくVAT非課税としてもよい、という提案を採択した。
楽天グループのRakuten Kobo Inc.は10月3日、新型電子ペーパー端末「Kobo Forma(コボ フォルマ)」の予約受付を開始した。国内販売開始は10月24日を予定している。Koboシリーズ最大の8インチ画面で見開き表示が可能であるほか、ページめくり物理ボタンを搭載しているのも特徴。
シアトルの本社でも女性社員が妊娠すると居づらくなったり、夏は倉庫での労働がきついなど、労働環境問題の内部告発がなんどもあったアマゾンだが、来月11月から正社員・契約社員を問わず、時給の最低額を15ドルにすると発表した。
アメリカではクリスマス前のプレゼントとして本の需要が高まる中、リアル書店に足を運んでもらおうと、インディペンデント書店と出版社が協力してキャンペーンを立ち上げたと業界紙パブリッシャー・ウィークリーが伝えている。
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