《この記事は約 2 分で読めます（1分で600字計算）》
株式会社小学館、株式会社集英社、Fringe81株式会社の3社は7月10日、出版社が運営する複数マンガアプリに対し一元管理で広告出稿や運用ができる共同プラットフォーム「MangaAdPlatform」（以下、MAP）の提供を8月に開始すると発表した。
現状、多くのマンガアプリが登場し、利用者も伸び続けている。ところが、それぞれのマンガアプリに掲載基準やフォーマットが存在するため、広告主や広告代理店が広告効果の追求や最適化を行いづらい状況だったという。また、マンガ独自の新しい広告表現開発が、アドネットワーク経由では対応しきれないという課題もあった。
MAPは、そういった課題解決を目的としている。リリース当初は、小学館「マンガワン」と集英社「少年ジャンプ＋」の2つのマンガアプリで、CPC（Cost Per Click：クリック単価）入札による独自の運用型広告を展開する。掲載されるメディアと位置を全て開示するといった、透明性の高いレポートの作成も可能とのこと。
また、掲載するマンガアプリに合った広告フォーマットを開発。マンガのコマ割りをイメージしたデザインや、作品のマメ知識を載せるなど、マンガコンテンツと親和性の高い広告表現が提供可能としている。
ユーザーが閲覧している作品など、マンガアプリ内の各種データを機械学習にかけることで、年齢や性別によるターゲティングも可能にしているという。これらはアップルが展開するITP（Intelligent Tracking Prevention：トラッキング制限機能）などに影響を受けないため、今後も精度を落とさずに配信が可能とのこと。
今後の展開として、配信面となるマンガアプリや、新しいアドフォーマットを順次追加していく予定。また、運用型広告での配信結果を元に広告主サービスと相性の良いマンガ作品の発見といった、プロモーションを超えたマーケティング領域への展開も検討しているとのこと。
参考リンク
Fringe81株式会社のプレスリリース
