![image フライヤー](https://hon.jp/news/wp-content/uploads/2019/04/image-63-678x381.jpg)
《この記事は約 1 分で読めます(1分で600字計算)》
ビジネス書の要約閲覧サービス「flier(フライヤー)」を展開している株式会社フライヤーは4月24日、法人向けプランの営業を強化していくことを発表した。フライヤーを社員教育の一環として導入する企業が増加しているのを受け、法人向けの割安プランも用意する。
フライヤーは、ビジネス書の要約文をスマートフォンなどで閲覧できるサービス。会員数は、個人会員と法人会員の合計で30万人、契約企業数は2017年比で約3倍になっているという(2018年末時点)。導入企業は、NTTコミュニケーションズ、サイバーエージェント、日本生命保険など。広告代理店や金融、証券、IT、コンサルティングなど幅広い業界に利用されている。
法人会員は、個人向けのゴールドプラン(月額2000円+税)と同様、「フライヤー」で公開されている約1700点の要約文すべてを読み放題で利用できる。ID100個からの契約で、月額5万円(+税)から。管理者ページでは、社員に対する書籍の推薦や、社内アクセスランキングの確認なども可能になっている。
フライヤーは2013年6月設立のITベンチャー企業。2016年11月に株式会社メディアドゥホールディングスが全株式を取得し、子会社化している。
参考リンク
フライヤー公式サイト