2021年4月25日～5月8日は「TSUTAYA、メルカリ新刊買取キャンペーン炎上で中止」「美容系不愉快広告が蔓延する理由」などが話題に。広い意味での出版に関連する最新ニュースから編集長 鷹野が気になるものをピックアップし、独自の視点でコメントしてあります。今回は連休を挟んで2週間分です。
伝統的な取次＆書店流通の商業出版から、インターネットを活用したデジタルパブリッシングまで、広い意味での出版に関連するニュースをデイリーでまとめています。
アメリカの出版業界で、世論が沸騰する前や、司法が動く前、さらには、刊行すら行われないうちに「プロアクティブ（能動的）」な対応を行う事例が出ているそうです。大原ケイさんにレポートいただきました。
アメリカでも不用意な政治発言がネットで炎上、作品の不買運動が起こるような事象が起きている。これに対し、ハーパーズ・マガジンで公開され多くの著名人が署名した手紙に、注目が集まっている。
この１年で全米に吹き荒れた反セクハラの#MeToo運動によってアメリカの文芸誌のmasthead（発行人欄）がどう入れ替わったかをAP通信が報じている。事例としては以下が挙げられている。
© HON.jp / This site is protected by reCAPTCHA and the Google Privacy Policy and Terms of Service apply.