デジタル出版は在庫を用意する必要がないため必然的に実売印税となる ―― デジタル出版論 第3章 第3節
著作者から見た出版のビジネスモデル では、この「本や雑誌の販売」という出版のビジネルモデルを、著作者から見た場合はどうなるでしょうか? 著作者とは、音楽・映像・ゲームなども含めた著作物全般を生み出した人のことですが、この章ではひとまず「狭義の出版」に限定します。話の中心は、作家、ライター、記者、マンガ家などです。
著作者から見た出版のビジネスモデル では、この「本や雑誌の販売」という出版のビジネルモデルを、著作者から見た場合はどうなるでしょうか? 著作者とは、音楽・映像・ゲームなども含めた著作物全般を生み出した人のことですが、この章ではひとまず「狭義の出版」に限定します。話の中心は、作家、ライター、記者、マンガ家などです。
中国民法典の人格権・契約・権利侵害といった条項は、メディア企業にどのような影響があるのか? おなじみ北京大学・馬場公彦氏によるレポート後編です。前編はこちら。中編はこちら。
株式会社ポニーキャニオンは11月26日、視覚障害者や学習障害者(ディスクレシア)向けの読書支援サービス「YourEyes(ユアアイズ)」を来年2月から開始することを発表しました。これはどういうサービスで、著作権の問題をどうクリアしたのでしょうか?
コロナ禍による図書館休館問題を受け、文化庁はいま著作権法第31条 図書館等での権利制限規定を見直す検討を進めています。「図書館の本、スマホで閲覧可能に」という報道に喜ぶ声や、出版関係者が「民業圧迫だ」と反発している報道もあります。実際のところ、いまどのような制度になっていて、どのように改正されようとしているのでしょうか? まだ報告書が確定していない段階ではありますが、現時点での状況について解説し […]
本稿は「出版ニュース」2019年3月上旬号へ寄稿した原稿の転載です。以下、縦書き原稿を横書きに変換してあるのと、リンクを張ったり改行を少し増やしたりしてありますが、文体は掲載時のまま(常体)です。
急成長を続けいまや太い「柱」となった感のある電子コミック市場に対し、「文字もの」と呼ばれる電子書籍市場はいまだ書籍市場の4.4%程度。成長市場ではあるものの、その規模はまだまだ小さいのが現状だ。そんな中、ほとんどのラインアップが文字ものという、電子出版専門の出版社が存在する。それが株式会社アドレナライズだ。代表取締役の井手邦俊氏に、これまでの経緯や現況について話を伺った。
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