米シンクタンクが調査、米国人の電子書籍端末保有率が今回のクリスマス商戦で10%→19%に上昇

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【編集部記事】米国のPew Research Center(本部:米国ワシントンD.C.)は現地時間の1月23日、2011年末のクリスマス商戦後の米国内におけるタブレット製品の普及率について調査レポートを公開した。

 同調査は、年末と年始の2フェーズに分け、16歳以上の米国人(1,000人以上の複数の異なる母集団)を対象に電話アンケート方式で実施。その結果、今回のクリスマス商戦だけで、米国人の大人におけるタブレットコンピュータ製品保有率が10%→19%、おなじく電子書籍専用端末も10%→19%に上昇。トータルでみた場合、なんらかのかたちで電子書籍が読める端末機器の保有率が18%→29%にまで上昇した試算になるとのこと。

 なお、Pew Research Centerは、2004年に設立された米国内における社会学調査を専門とする民間系の非営利シンクタンク。【hon.jp】

問合せ先:Pew Research Centerのレポート概要ページ( http://www.pewinternet.org/Reports/2012/E-readers-and-tablets.aspx?src=prc-headline

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