Pearson Education米国法人が市場レポート「5割以上の大学生が、IT教材の不整備責任は大学側にあると認識」

【編集部記事】英Pearsonグループの教育書出版部門であるPearson Education社(本社:英国ロンドン市)の米国法人が、米国内の大学キャンパス内のIT化の急成長ぶりに関する市場調査レポート「Digital appetite vs. what’s on the table」を公開した。

 同レポートによると、俗に「Generation Z」と呼ばれる18〜24歳の学生たちが個人保有ラップトップPC・タブレットをキャンパス内に持ち込むケースが8割を突破し、大学の管理者側および教科書出版社側がそれに適したコースウウェアや電子教科書を提供できずにいる「供給不足」状態が鮮明になりつつあるとのこと。その一方で、当の学生たちの5割以上が、IT教材の不整備責任は「大学側にある」と認識しているため、早急な体制づくりが必要である警鐘を鳴らしている。【hon.jp】

問合せ先:Pearson Education社のレポート( http://www.pearsoned.com/setting-the-table/