Pearson Education米国法人が市場レポート「5割以上の大学生が、IT教材の不整備責任は大学側にあると認識」

noteで書く

《この記事は約 1 分で読めます(1分で600字計算)》

【編集部記事】英Pearsonグループの教育書出版部門であるPearson Education社(本社:英国ロンドン市)の米国法人が、米国内の大学キャンパス内のIT化の急成長ぶりに関する市場調査レポート「Digital appetite vs. what’s on the table」を公開した。

 同レポートによると、俗に「Generation Z」と呼ばれる18〜24歳の学生たちが個人保有ラップトップPC・タブレットをキャンパス内に持ち込むケースが8割を突破し、大学の管理者側および教科書出版社側がそれに適したコースウウェアや電子教科書を提供できずにいる「供給不足」状態が鮮明になりつつあるとのこと。その一方で、当の学生たちの5割以上が、IT教材の不整備責任は「大学側にある」と認識しているため、早急な体制づくりが必要である警鐘を鳴らしている。【hon.jp】

問合せ先:Pearson Education社のレポート( http://www.pearsoned.com/setting-the-table/

noteで書く

広告

著者について

About hon.jp Staff 7938 Articles
株式会社hon.jp(2018年3月31日で解散)スタッフによる記事のアーカイブです。ニュースメディア「hon.jp DayWatch」はNPO法人HON.jpが事業継承し、2018年10月1日より「HON.jp News Blog」へ名称変更、リニューアルして運営しています。リンク先が消えている場合は、Wayback Machineなどを利用すると、当時の記事が掘り出せるかもしれません。