HON.jp メールマガジン #297 2024年10月7日版 Subject: HON.jp メールマガジン #297 2024年10月7日版 From: HON.jp編集部 Date: 2024/10/07 6:02 To: honjp@aiajp.org 📗週刊出版ニュースまとめ＆コラムやHON.jpからのお知らせなどをお届けします。 HON.jpロゴ HON.jp メールマガジン #297 2024年10月7日版 　秋の長雨で、洗濯物を外に干すチャンスがなかなかありません。部屋の中もじめじめしていて、エアコンの除湿稼働が欠かせません。秋雨ってこんなに長く続くものでしたっけ？（鷹野） 【自社広告】 3年ぶりの出版創作イベント「NovelJam 2024」は、11月2日～4日に東京・新潟・沖縄の3拠点で同時開催！ ただいま参加者募集中です！ https://www.noveljam.org/2024/08/10290/ 週刊出版ニュースまとめ＆コラム #637（2024年9月29日～10月5日） あゆみBOOKS文禄堂 　編集長の鷹野が、広い意味での出版に関連する最新ニュースから気になるものをピックアップし、独自の視点でコメントします。同じ内容を HON.jp News Blog のウェブサイトでも公開していますので、SNSでシェアいただく場合や、リンクを貼っていただく場合は、こちらのURLをご利用ください。 https://hon.jp/news/1.0/0/52310   【政治】   ◆ 【書店員の目 図書館員の目】82　再販再考 ―どうする電子書籍、アマゾン―（菊池壮一）〈The Bunka News デジタル（2024年9月30日）〉 https://www.bunkanews.jp/article/395204/   　出版業界の今後を考えるうえで、再販制度をどうするかの議論は避けて通れませんよね、という話です。公取委が絡む話なので「政治」カテゴリーとしました。ただ、これって「再販売価格維持契約」に基づくものですから、出版社が本に「定価」を表記しなければ、公取委の判断とは無関係に、書店・取次側は価格拘束されなくなる話でもあるんですよね。そういう契約ですから。出版流通改善協議会の「再販契約の手引き」にも、以下のように記述されています。   国が制定し、遵守が義務付けられているという意味での「再販制度」なるものは存在しません。独占禁止法第23条第4項の規定により、「著作物」についての再販売価格維持行為は、同法が適用されず、当該行為を行っても差し支えないとされているに過ぎません。すなわち、発行者が発行する全ての著作物について再販契約の対象としなければならないというものではなく、再販契約の対象とするか否かの選択を含め、発行者の判断に委ねられているものです。   　つまり、仮に出版社が今後の新刊は「小売希望価格」でやりたいと思えば、いつでもやれる話だったりします。書店・取次に定価販売を強いる契約を結んでいるのは、出版社なのですよね。ただ、小売希望価格になると「大型書店、ネット書店はますます有利になり、中小書店の廃業が劇的に増加する」という予想もなされています。いわゆる「バイイングパワー」の違い。まあ、書店の大型化が進んだ時期からすでに、中小書店の淘汰は行われていたとも言えますが。   ◆ 「インボイス制度」1年 事業者から“負担増加した”の声も｜首都圏のニュース〈NHK（2024年10月1日）〉 https://www3.nhk.or.jp/shutoken-news/20241001/1000109599.html   　金銭的にも事務処理に要する時間的にも、間違いなく負担は増加しています。国税庁軽減税率・インボイス制度対応室の方が「引き続き制度の丁寧な説明に努めていきたい」とおっしゃっているそうですが、どんなに丁寧に説明されようが増えた負担は減らないのですが。そういえば「消費税の納付額を再来年まで軽減する特例制度」について、日本税理士会連合会が「8割控除を当分の間続けること」を提案していたことを思い出しました。現状の8割控除は、いまのところ再来年までなんですよね。   ◆ フリーランス保護新法11月施行 無知による違反が経営リスクに〈日経クロステック（2024年10月2日）〉 https://xtech.nikkei.com/atcl/nxt/mag/nc/18/092400133/092600146/   　書面などによる取引条件の明示など下請法と似た内容ですが、下請法は親事業者の資本金が1000万円以下の場合は対象外でした。つまり、下請法は中小出版社には縁のない話だったのですが、フリーランス保護新法には資本金の縛りがありません。こちらの記事は続きが有料会員限定になっていますが、公正取引委員会に特設ページがあります。いまのうちに予習しておきましょう。   ◆ 子どもたちが書店を知らず成長「強く懸念」…経産省が書店振興へ現状の課題まとめる〈読売新聞（2024年10月4日）〉 https://www.yomiuri.co.jp/culture/20241003-OYT1T50189/   　経済産業省から「関係者から指摘された書店活性化のための課題（案）」が公表され、パブコメが始まっています。一通り目を通しましたが、目新しい意見は見当たらず。むしろ「10. 公共図書館の複本購入による売り上げへの影響」や「11. 公共図書館での新刊貸出による影響」のように「それいつまで蒸し返すの？」と言いたくなるものが目に付きました。「5. 委託制度～」は、変な誤解を防ぐ意味でも正確に「返品条件付き売買契約」と記述したほうがいいと思います。注文品を返本しちゃう問題とか、逆にフリー入帖としているのに逆送されちゃう問題なんかにも触れたほうが良さげ。   　そういった内容はさておき、いままでこの書店支援を強力に推進していた齋藤健氏が、石破茂新内閣ではポジションを与えられなかった点について指摘しておく必要があるでしょう。新経産相の武藤容治氏の就任会見録を確認してみたところ、書店についてはひと言も触れなかったようです。本人の公式サイトも、検索してみたところ書店や本屋に関する記述はゼロ。恐らく「街の本屋さんを元気にするための議連」にも入っていないものと思われます。   　このタイミングでこの課題（案）が出てきたのは、齋藤前経産相が急がせたからでしょうか？ 出版科学研究所が「出版科学協会」と記述されていたり、ネット書店の数字に出典が載っていなかったりと、妙にアラが多いのも気になりました。この状況だと、パブコメを募集したあともきっちり政策の検討が行われるかどうか……まあ現時点では、間近に迫った衆議院選挙までの暫定内閣ではありますが。   【社会】   ◆ 雑誌衰退の原因はインターネットだけ？ 1990年代の雑誌部数を振り返る〈田中裕士（2024年9月30日）〉 https://note.com/yomitaina/n/n2067b32a0aaa   　1990年代初頭からすでに女性週刊誌（「週刊女性」「女性自身」「女性セブン」「微笑」）は減少が始まっていた、というABC考査のデータです。インターネットの普及は1995年以降ですから、それ以前はもちろんインターネットの影響ではないわけです。さて、なにが原因か？ ということで田中裕士氏の投稿（限定公開）で議論が行われています。ひとつには、1989年末からのバブル崩壊による景気後退が直撃した、というのがありそうです。当時の出版業界ではどんな分析がなされていたんだろう？   ◆ 年度末で図書館6→2に　突然の閉館方針に利用者ら反発　東京・清瀬〈朝日新聞デジタル（2024年10月2日）〉 https://www.asahi.com/articles/ASSB13TVMSB1OXIE03LM.html   　導入予定の代替サービスは「市民限定の宅配サービスによる貸し出し」で、経費は1件あたり往復1000円×年間9万件と試算しているそうです。閉館そのものや代替サービスの是非はさておき、記事では電子図書館についてひとことも触れておらず、ちょっと「アレ？」と思いました。清瀬市は昨年にOverDriveを導入しています。物理的な貸出も否定はしませんが、電子図書館サービスを充実すると距離や時間の問題は解消しやすいはずだと思うのですが。   ◆ 漫画家アシスタント不足問題ーーアナログ画だけでなくデジタルでも「リモートでは教育が難しい」代替案は？〈Real Sound｜リアルサウンド ブック（2024年10月4日）〉 https://realsound.jp/book/2024/10/post-1798771.html   ある若手漫画家は、SNSで募集したアシスタントに異世界物の背景を依頼したところ、かなり歪で不思議な背景が上がってきたという。問い詰めたところ、なんと、生成AIに背景を出力させていたというのだ。   　これ、いろんな論点が考えられますね。リモートだからモラルハザードが起きやすかったのか。たとえば、Amazonがリモートワークを廃止する方針に転換した、みたいな話と根は同じでしょう。あとは、生成AIがまだここまで進化していなかったころなら、恐らくこのアシスタントはググって出てきた絵や写真をトレスしてたんじゃないだろうか、とか。レポート課題でいかにラクをするかの技能ばかり高めてしまう大学生を想起しました。あるいは、こういう「歪で不思議な背景」というのをきちんと見抜ける編集能力（エディターシップ）がマンガ家にも必要、という話であったり。   【経済】   ◆ E-Lending Has a Negative Effect on Book Sales, Study Shows（電子書籍の貸出は書籍販売にマイナスの影響を与える、と研究で判明）〈International Publishers Association（2024年9月17日）〉 https://internationalpublishers.org/e-lending-has-a-negative-effect-on-book-sales-study-shows/   　ドイツ連邦政府文化メディア委員の依頼で、コンサルティング会社DIW Econが実施した、3万以上のISBNを持つ1万4千以上のタイトルからデータを収集分析した調査「公共図書館の電子貸出が消費者書籍市場に与える経済的影響」の結果とのこと。公共図書館での電子貸出を6～9か月間遅らせる「ウィンドウイング」が、消費者市場での書籍販売と紙書籍にプラスの影響を与えると指摘されているそうです。大場博幸氏（日本大学）の論文から推測するに、恐らくジャンルによって影響度は違うと思うのですが……調査報告書全文はA4のPDFで74ページあります。   ◆ 2000年生まれのド新人編集者、同世代に小説を届けるため試行錯誤する〈集英社文芸・公式（2024年9月29日）〉 https://note.com/shueisha_bungei/n/n158b131f5c2c   　ちょっと考え込んでしまいました。なるべく原価を抑えて定価税込2000円未満を目指す――このような価格戦略は恐らくいまもあちこちの出版社で日々行われていることでしょう。しかしこれは、ウィスキーキラー氏が提案していた「出版社だけでなく、書店と取次の利益もしっかり乗せた上での算出方法に変更していく」方向の真逆です。つまり取次・書店の利益をあまり考えていない定価設定方式ですよね。いや、若者に買ってほしいという思いはわかるのですが。だったら電子版はもっと安価に設定するなど別の手段も考えるべきではないでしょうか。確認してみたら、紙版と電子版は同じ価格でした。うーむ。   ◆ 広告主の“ニュース回避”が引き起こす「間違ったブランドセーフティ」とは？〈新聞紙学的（2024年9月30日）〉 https://kaztaira.wordpress.com/2024/09/30/advertisers-avoidance-of-news-is-wrong-brand-safety/   「リーチ」の調査では、「シュート（射撃）」「アタック（攻撃）」などを紛争関連のキーワードとして「ブロックリスト」に指定してあると、サッカーのニュースも「ブランドセーフではないコンテンツ」と誤認されるという。   　思わず笑ってしまいました。単純にキーワード引っかけで除外しちゃうと、往々にしてこういうことが起きますよね。プラットフォームから提供される仕組みがプアだと、広告主や代理店側としてはどうしようもない、というのもあるでしょうけど。逆側の、メディアへ提供される仕組みがプアで、酷い広告を除外するのが困難だったことを思い出しました。   　しかし、ニュースのカテゴリーが変わっても、掲載された広告ブランドへの購入意欲はあまり変わらないのですか……それはそれで、違う意味で衝撃です。つまりそれって、コンテンツマッチ広告には実はあまり意味がないって話になってしまうような気がするのですが。   ◆ 業績好調も株価急落、「LINEマンガ」展開のWEBTOON Entertainmentに何が? 【メディア決算ウォッチ】〈Media Innovation（2024年9月30日）〉 https://media-innovation.jp/article/2024/09/30/141781.html   　8月後半に、Webtoon Entertainment Inc.がNASDAQ上場後最初の決算が株式市場の期待を下回り、株価が急落したというニュースがありました（#632）。決算資料によると、実際のところこれは為替変動の影響が大きかったようです。売上的には日本市場の割合が大きい（半分近い）のですが、実質ベースでは前年同期比29.8％増。ところが前年より円高ドル安なので、ドル建て総売上では前年同期比横ばいになっています。ちなみに北米含むその他地域も、実質ベースでは前年同期比24.9％増と伸びています。ただ、お膝元の韓国市場が10.8％減というのは懸念点と言えるでしょう。   　ちなみに、株価急落で集団訴訟が提起されている――といった話題が、株価急落のあと英語圏で流れていました。私も把握はしていたんですが、どれも見たことないメディアばかり。まともなメディアが取り上げないから、胡散臭いと思いあえて拾いませんでした。ところが先週、この話題が日本語の某メディアでニュースになり、バズっていました。これがまた、運営者等の情報が公開されてない怪しげメディアなんですよね。だから私は、そのニュースもあえてピックアップしません。   ◆ 【アフター･コロナのデジタル広告】52　｢未来の書店｣経営とは　リワード型リテールメディアの可能性〈The Bunka News デジタル（2024年9月30日）〉 https://www.bunkanews.jp/article/395200/   　これは面白いなあ……書店の店頭にデジタルサイネージを置き、広告を流し、ユーザーは広告に表示されたQRコード経由で会員登録（無料）すると書店で使えるリワード（クーポン）がもらえる、みたいな仕組みです。丸善ジュンク堂にはいま8店舗に設置されているとのこと。書店はサイネージの設置料を受け取れるうえ、クーポンの原資も広告主の広告費に含まれているそうです。つまり書店からすると、設置するだけで定期収入プラスアルファになるわけです。実に良い。問題は、来店人数がそれなりに多い店じゃないと、プラットフォームと広告主側に「設置する価値」が薄いあたりでしょうか。   ◆ 文芸編集者が今、本当に考えなければいけないこと〈hiroyama（2024年10月2日）〉 https://note.com/publishnote/n/n0eefefea653f   　マンガやライトノベルと違って、文芸の市場環境はかなり厳しいものがあるのだから、どうやって商売を広げるかを考えなければならないのでは、といった話です。そもそも小説の読者層が好事家で紙本に愛着があるなら、紙本はファングッズとして位置づけ、電子を安価に提供して裾野を広げる――という方向性ならどうでしょう。前述のような、紙本の原価をギリギリまで削って安く提供、というのは取次・書店の収益を考えても無理があると思うのです。   ◆ 第89回 在庫レス流通へ｜いまいちど、本屋へようこそ〈新文化オンライン（2024年10月3日）〉 https://www.shinbunka.co.jp/archives/8856   紙の本が、品切れがなく、欲しい時に手に入る世界がつくれないものだろうか。   　ストア型PODならすでに在庫レスが可能です。注文されてから印刷・製本・発送するので。ただしこれは、Amazon、楽天、三省堂など印刷・製本の機械を自社で持っている書店だけが対応可能です。印刷・製本の機械は2000万円くらいしますから、大手じゃないと難しいでしょう。   　これに対し少部数増刷（ショートラン）は、すでに講談社やKADOKAWAが自社で印刷・製本・発送する体制を整えています。中小出版社向けにも、大日本印刷がトーハン桶川センターに「書籍デジタル製造ライン」を導入するという報道が以前ありました。これはいまどうなってるのかな……？   ◆ 小説の電子化が進まない理由〈hiroyama（2024年10月4日）〉 https://note.com/publishnote/n/n467d295fb2fd   　ここで語られている「電子化」とは、紙と電子の売上比率のこと。これに対し、私が「電子（書籍）化率」と言うときはラインアップのことなので、若干意味が違います。紙版しか出ていない場合、もちろん電子版を買うことはできません。私がずっと言い続けている「売っていないものは買えない」です。順番的に、売上の話をする前にまずラインアップの話をすべきなのです。   　ただ、恐らく小説ジャンルのラインアップ電子化率は、マンガを除く他ジャンルに比べると比較的高めだと思われます（本当は数字を元に語りたいところなのですが）。レイアウトは複雑ではないから、電子版を出すハードルは低いはず。リニアな読まれ方をする本だから、ユーザーにも受け入れられやすい。とくにライトノベル・ライト文芸系のラインアップ電子化率は高いはず。   　もし電子版がまだ出ていない場合は、作家が嫌がっているか、出版社（編集部）が嫌がっているかです。たとえば、東野圭吾氏は2020年に電子版を7作品だけ特別解禁しましたが、当時「最初で最後かもしれない」と言っていた通り、いまだ他の作品は電子化されていません。他にも宮部みゆき氏や林真理子氏など、紙へのこだわりを公言していた作家は何人もいます。   　ただしこの「作家が嫌がっている」は、芥川賞作家・市川沙央氏の訴えをきっかけとして、流れが変わりつつあります。この4月に日本文藝家協会・日本推理作家協会・日本ペンクラブは「読書バリアフリーに関する三団体共同声明」を出しました。まずは「ふつうに電子版が売っている」状態にすることが肝要でしょう。   【技術】   ◆ AIの文字起こし機能が最近すごいので、この調子でインタビュー原稿も書いてもらえないか考えてみた【連載・欲深くてすみません。／第22回】〈CORECOLOR（2024年10月2日）〉 https://corecolor.jp/11797   　自分が出力（話す・書く）した結果をAIに放り込んでまとめさせるみたいな使い方だと、即座に正誤判断できるからかなり有効的だと感じています。オンライン打ち合わせで「Zoom AI Companion」の「ミーティングの要約」を使ってみたら、ほとんどそのまま議事録として使えそうな精度でまとまっていて驚きました。誰の発言かが完璧に把握できているのがすごい。参加者全員別々のマイクを使っているわけだから、考えてみれば当たり前ではありますが。   　また、自分も参加していた座談会の録音を「CLOVA Note」に放り込んで文字起こしし、手直ししないまま「NotebookLM」に放り込んでみたら、元データにはいくつかおかしな誤字がいくつかあったのを自動で修正したうえで、的確なまとめが出力されました。あとは、私好みの出力ができるようになれば……私の思考パターンを学習させればいいんだろうか？   ◆ これからの学術情報システム構築検討委員会、電子リソースデータ共有サービス「電子ブックメタデータ（国内）」を正式公開〈カレントアウェアネス・ポータル（2024年10月3日）〉 https://current.ndl.go.jp/car/227585   　EBSCO、Kinoden、ジャパンナレッジ、Maruzen eBook Library、メディカルオンライン、openBDなどから収集・統合した国内電子ブックのメタデータを、MARC21形式で広く一般に提供開始したそうです。すごい。「これからの学術情報システム構築検討委員会」のやっていることなので基本的に学術向けだけですが、電子書店系にも拡大できたらいいなあ。 よかったらこの記事をシェアしてください！ Xでシェア Facebookでシェア Mastodonでシェア Blueskyでシェア 本稿は CC BY-NC-SA 4.0でライセンスされています。転送歓迎。ウェブなどへ転載する際は、HON.jp メールマガジンが出典であることを表記するのと同時に、HON.jp News Blogへのリンクを張っていただけると嬉しいです。 https://creativecommons.org/licenses/by-nc-sa/4.0/deed.ja NPO法人HON.jpは、本（HON）のつくり手をエンパワーする非営利団体です。「HON.jp News Blog」などのメディア事業、「HON.jp Books」などの出版事業、セミナー・カンファレンス・出版創作イベント「NovelJam」などのイベント事業を行っています。   事業収入だけでこれらの活動を継続するのは難しく、会費や寄付などみなさまのご支援が不可欠です。会員は随時募集中でさまざまな特典もご用意しています。さらなるご支援をお願いいたします。   ◆ 入会案内 https://www.aiajp.org/application ◆ 寄付のご案内 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